米Sun Microsystemsは5日(現地時間)、同社会計年度で2008年第1四半期(7 - 9月期)決算を発表した。同期の売上は32億1,900万ドルで、前年同期と比較して1%アップなどわずかに上昇している。一方でグロスマージンは48.5%で前年同期比で5ポイント上昇し、純利益は8,900万ドルと前年同期の純損失5,600万ドルの赤字状態から脱出した。売上が横ばいの一方で、人員削減やコストカットによる経営効率施策が功を奏しつつあり、一時期の低迷期からは脱出できたことがうかがえる。
Sunがコスト削減効果で利益を伸ばしていることは前回の2007年通期決算でも見られた傾向で、これが2008年度に入っても引き続き継続しているというのは、同社に財務体質の基盤が出来つつあることを意味する。「継続的な売上の伸びと収益性、グロスマージンの拡大で、非常に堅実な第1四半期決算を示すことができた。特にハイエンドシステムでの顕著な伸びと、サブスクリプションベースの認証管理ソフトの好調さ、そしてSolaris 10や仮想化導入の推進が今期での傾向だ」と米Sun Microsystems CEOのJonathan Schwartz氏はコメントしている。同氏は2009年までにオペレーティングマージンを大幅に改善する長期目標を立てており、ライバルとの競争が激化する中で計画推進に向けて進んでいくことになる。
こうした同社の今後の課題は、いかに売上を拡大していくかにかかっている。従来の主力ビジネスであるサーバなどのハードウェア事業に加え、新たな収益源として強化しつつあるサービス事業ともに一進一退の攻防が続いている。トータルでの売上減こそないものの、そのときどきのトレンドの影響を受けて売上全体を大きく伸ばせないのが現状だ。Sunでは新製品にその現状の打開をかけている。同社によれば2007年度は「UltraSPARC T1(開発コード名: Niagara)」を搭載したサーバの売上が好調であり、2008年度はその上位版にあたる「UltraSPARC T2(開発コード名: Niagara 2)」搭載サーバを中心に製品の消費電力効率の高さを積極的にアピールし、販売攻勢をかけていく計画だという。
