IDC中国はこのほど、中国におけるインターネットの活用状況に関する調査レポート「中国互聯網応用：2007年最終用戸調研」を公表、中国におけるオンライン取引の最新動向などを明らかにした。

同レポートによれば、最近の中国ではオンライン取引での消費者が増加、特に女性が増加傾向にあり、オンラインショッピングの主要プラットフォームがB to CからC to Cにシフトする傾向が明らかになっている。

中国のインターネットユーザーのうち、90.3%が向こう12カ月内にオンラインショッピングをすると答えている。絶対しないという明確な意思表示をしたユーザーはわずか7.4%だった。

また、サーチエンジンの利用率は中国の国産サーチエンジンである「百度」が87.3%、「Google」が47.3%で、特定のサーチエンジンに集中する傾向が強いことが分かる。一般的に、高等教育を受けたユーザーはGoogleの利用率が高く、学生などでは百度の利用率が高いとIDC中国は結論づけている。

中国におけるインターネットユーザーが急増の一途をたどり、いわゆる「Web2.0時代」が到来する中、ユーザーはより便利で、豊富なサービスを利用できるようになってきている。こうした状況を背景に、通信キャリアとインターネット企業が積極的にプロフィットモデルを模索しているため、いまの市場は多様なビジネスが勃興乱立する草創期にあると、IDC中国はみている。

そのうえで、インターネット企業と投資家にとって最も重要なのは、現在のユーザーの行動と市場を深く理解し、ビジネス機会を発見することだとアドバイスしている。