給与計算ソリューションプロバイダの米SurePayrollが行った最近の調査で、中小企業経営者の電子メールに対する意識が明らかになった。

調査の結果、中小企業オーナーの71%以上が電子メールを主にビジネス目的で使用していると回答。80%が電子メールがビジネス成功を導く重要な要素と考えているとし、さらに、62%が電子メールを直接的、あるいは電話によるコミュニケーションと同等、またはそれ以上に効果的だと考えていることがわかった。

回答者の中には「我々がアイディアを徹底的に話し合う場合には、電話やミーティングは有効だ。しかし、電子メールは、多くの余談なしに早急な結論を出すべき案件について有効だ」「電子メールは、ある問題を経過的に取り組むのに都合がいい。電話のように雑談に発展することもないので時間の節約になる」など、電子メールがもたらす仕事時間短縮の効果を評価する声が聞かれた。

一方、これに対して「我々は必ずしも言いたいことを文章で的確に表現しているとは限らない。ときには電子メールの内容を電話で確認する必要もあり、常に時間の節約にはつながらない」とする反対意見も寄せられた。また、相手との信頼関係を確立させるためには、電子メールだけでなく、直接的なコンタクトや電話によるコミュニケーションで補う必要があるとする意見も挙げられた。しかしながら、同時に「我が社のクライアントに関しては、直接的なコンタクトや電話が、信頼関係の構築の過程においてより効果的だと言うにはほど遠い」とする回答も見られた。

また、64%の中小企業経営者が3つ、またはそれ以上の複数の電子メールアドレスを使っていると回答した。さらに1日あたりにメールをチェックする回数について、30%が「1 - 4回」と答えているが、一方で「20回以上」の回答も25%を超えた。

1日に受け取る仕事関係の電子メールについては、50%が「21通以上」、16%は「51通以上」と答え、電子メールの読み書きに費やす時間について、50%以上が1日平均で「約1 - 2時間」と回答している。これに対し、55%の中小企業オーナーが1日に受け取る電子メールの量を「適当」と感じていると回答した。しかしながら「多すぎる」と回答した割合も41%と2番目に多く、評価が二極化しており、電子メール送信者はビジネス相手に対して、電子メールを送る量を考えて送るべきだとしている。