米Webroot Softwareは、米国内で子どもたちが直面しているインターネット上の脅威などを調査した最新レポート「The State of Internet Security: Protecting Children Online」の発表を行った。大多数の親は、子どもたちのネット利用実態を正確に把握できていないことも明らかにされている。

同レポートでは、米国内で家庭にインターネット接続環境がある5～17歳の子どもとその保護者600組以上に対して調査を実施。その結果、11～17歳の子どもたちの7割以上が、自分のインターネット利用について、定期的に親がチェックしてくれていると回答した。しかしながら、親に対して利用実態を正直に報告している子どもは少ないようだ。

例えば、"毎日インターネットを平均3時間以上は利用している"と答えた子どもたちは45%を占めたが、"自分の家の子どもの毎日のインターネット利用は、平均2時間以下にとどまると思う"と答えた親は、実に全体の76%にも上ったという。また、MySpaceやFacebookなどのSNS利用経験があると回答する子どもたちは73.6%に達したのに対して、自分の子どもがSNSを利用しているとは思わないと回答した親は約7割に上っているとされる。子どものメール、IM、オンラインショッピングの利用実態に関しても、全く把握できていない親が少なくなかったようだ。

一方、子どもたちがインターネット利用時に、数々の危険な状況に直面していることも明らかになっている。例えば、SNSを利用していると答えた調査対象の子どもたちのうちで、過去1年以内に全く見知らぬ人からオフラインで会ってみるように誘われたとの回答者が4割を超えたという。また、性的に露骨な内容を含むメールを送り付けられたり、いかがわしいポップアップ広告を見せられたりしたことがあるとの回答も4割に上り、さらに約3割の子どもたちが使用するPCから過去半年以内のスパイウェア感染が発見されている。

同社COO(最高執行責任者)のMike Irwin氏は「ふさわしい保護者からのガイダンスがなければ、子どもたちはインターネット上で、自分を多くの危険にさらしかねない。また、家族の重要な個人情報をオンラインでリークしたり、違法に動画や音楽をダウンロードしたり、オンラインいじめに関与したりするなど、様々な悪行に携わってしまう危険がある」とコメントした。