大塚商会は、アップル関連製品の総合フェア「MacZoo '07 in AKiBA」を5月9日、10日の2日間、東京・秋葉原ダイビルの秋葉原コンベンションホールで開催した。

展示会場では、アップルジャパンをはじめとする41社がアップル関連製品を展示。さらに、OSX関連セミナーを併催し、Mac OS XとWindowsなどを混在させたエンタープライズ環境におけるソリューション提案や、デザイナーやフォトグラファーといった各種プロフェッショナル向け製品の紹介、企業におけるMac OS Xに関する問題解決の提案などを行った。

展示会場には、41社のマック関連製品が展示された

大塚商会ではサーバーの販売も急激に増加しているという	商談コーナーは、終日満員となっていた

大塚商会では、「ネットでは得られない情報の入手、問題解決などをいただける場として、また、多種多様なMac OS X関連システムを一堂に見られる機会として、今回のイベントを企画した。日頃疑問に思っていることや、いまさら人に聞きにくいことなどを、気軽に相談して頂ける場にした」としている。

「MacZoo '07 in AKiBA」の名称にある「Zoo(動物園)」は、Mac OS Xの開発コードネームに、Tiger、Leopardなどの動物の名称を使用していたことにちなんだもので、同時に、マック関連の多岐に渡る製品を数多く展示している様子も示している。

また、会場を秋葉原としたのは、「Mac OS Xの利用者の導線などを考えると、当社の本社がある飯田橋や水道橋よりも、アキバの方が適していると判断したため。実際、来場者の間からも、秋葉原の方が来場しやすいという声が出ていた」(大塚商会マーケティング本部テクニカルプロモーション部アップルグループの小林徹課長代理)という。

開催初日は午後8時まで展示会やセミナーを行ったのも、クリエイターなどが日常の業務を終えたあとにも来場できるとことを狙ったものだ。

大塚商会の後藤和彦執行役員

大塚商会マーケティング本部の後藤和彦執行役員は、「大塚商会では、ここ数年Mac OS Xによるプロフェッショナル分野への展開とともに、Windows、Linux、UNIXとMac OS Xが混在した環境でのエンタープライズ利用の提案を、強みとして展開してきた。競合するSIerからも、Mac OS Xを含めた混在環境への展開では協業してほしいという要求があるほど。こうした実績を生かして、Mac OS Xに関するソリューションを一堂に集めて展示をやってみようという提案が社内で出てきた。最近では、Mac OS X関連のソリューションを展示する場面が減っていることにも注目した」としている。

展示会場では、リコーやキヤノンマーケティングジャパンによるMac OS Xと連動したドキュメントソリューション、アドビシステムズなどによるグラフィックスソリューション、マイクロソフト、日本IBM、サイボウズなどのグループウェア製品などが展示され、来場者の関心を集めていた。

グラフィックソリューションはマックの得意分野	アドビシステムズの展示コーナーにはクリエイターが集まる。セミナーも一番人気だった

展示会場のメインステージでは、マック関連ソリューションを次々に紹介	マックとWindowsを混在した環境でのグループウェアソリューションの提案も

マイクロソフトもブースを構えた。オフィスやグループウェアを展示

事前のセミナー申し込みだけで延べ2000人に到達

一方、セミナーでは、「インクジェットプリンタによるデジタルファインアート」「プロフォトグラファーに向けた最新機能のご紹介」「デザイナーのための汎用CAD」などをテーマにした実践型の内容としたのが特徴。アップルジャパンや日本ヒューレット・パッカード、アドビシステムズの社員が講師として説明を行い、こちらも熱心な受講者で埋まっていた。

2日間の動員目標は1500人だったが、事前のセミナー申し込みだけで延べ2000人に到達。展示会への参加申し込みでも事前に1000人に到達。「予想通りの動員になっている」(後藤執行役員)としている。

セミナーは事前申し込みでほぼ満席に。熱心な来場者で埋まった

大塚商会では、同社が、毎年主要都市で開催しているプライベートフェア「実践ソリューションフェア」の関西地区での開催に限定して、1コーナーとして、Mac OS Xのソリューションを展示する「マックソリューションサーカス」を開催したり、2005年春から四半期に1回のペースで開催している出版、広告、印刷業向けのプライベートイベント「PAPIT Forum」で、Mac OS Xを利用したソリューション提案や、混在環境でのソリューション提案を行ってきた経緯がある。

現在、大塚商会では、マーケティング本部のアップル専任のプロモーションチームや、サポートチーム、関西地域におけるサポートチームなどを含めて約40人体制で、関連事業を推進している。

「今後は、事業の拡大にあわせて、サポートチームの人員を増強する考えもある。だが、当面は首都圏、関西圏に集中させた展開を考えている。DTPだけのソリューションに留まらず、エンタープライズソリューションへの展開を考えると、ノウハウと実績を持った専任のサポートチームが必要。そうした体制が確立できているところから展開していく」としており、Mac Zooのイベントも当面は、首都圏と関西圏に限定したものになりそうだ。

昨年から「アップルといえば大塚商会」のキャッチフレーズを使用している

大塚商会は、昨年秋、アップルジャパンとディストリビュータ契約を結び、アップル製品の卸に乗り出すなど、販売体制を強化していた。現在、大塚商会におけるアップル関連製品の事業規模は、全社売上げの数%となっており、今後、こうしたイベントなどを通じて、アップル関連製品の事業拡大に取り組んでいく考えだ。