毎日コミュニケーションズは、同社が運営する「マイコミ採用サポネット」において、「2008年卒者採用予定および採用活動に関する企業アンケート」の調査結果を発表している。調査結果によると、団塊世代が大量に退職する2007年問題元年となる今年、企業の新卒採用状況にも若干の変化が見られるという。

調査では新卒採用実績のある国内企業1,181件から回答を得た。内訳は上場企業283社、未上場企業898社。その内、製造企業は404社、非製造企業は777社となっている。

採用増減に関する調査では、4大生の採用において前年より「採用を増やす」という回答が若干減少している一方、「昨年並み」と回答する割合が増加している。同社ではこうした結果から、採用意欲は衰えていないものの現在は高止まりの状況で、各企業は踊り場の局面を迎えているのではないかと分析している。

4大文系・4大理系・大学院理系の、過去7年の増減推移

同社は、年々厳しくなる採用において、「採用レベルを極端に下げてまで採用しない」という基本方針があるとしていることから、「量よりは質を重視」する企業の割合が年々増加していると指摘。しかしその一方で、「量」を重視せざるを得ない状況になってきている企業も少なくないためか、「徹底して質を重視」の割合が減少しているという。

4大文系・4大理系の、「質」と「量」の推移

昨年に引き続き4大生の採用において約6割の企業が、「前年より採用するのが厳しくなる」と回答したという。その理由として、上場企業は主に「内定辞退の増加」、未上場企業は主に「エントリー数不足」をそれぞれ悩みに抱えているという。また、この厳しい採用環境を反映して、全体の33.3%の人事採用担当者は採用活動が長期化すると予想している。

採用活動終了の予測時期

採用予算も高止まり傾向にあり、前年より「増やす」という回答は4割となった。なかでも、セミナー費やインターネットによる広告費を増やす企業が多いという。

採用費の増減と各採用費増減の比率

女子学生の採用においては「積極的に」と「どちらかというと積極的に」をあわせ、7割以上の企業が採用に意欲的。総合職採用が中心で、次年度以降も採用は増える見込みだという。一方、採用に今一歩踏みきれない理由には「女性が就く職種が限定されている」などの理由が挙げられている

同社はでこのほか、採用基準や採用評価ポイント、導入している採用手法・形態についての調査結果を発表している。