PC向けCRTモニター07年以降、国内需要は事実上ゼロに - JEITA予測

 

電子情報技術産業協会(JEITA)は、2006年の情報端末関連機器の世界・日本市場規模と、2009年までの需要予測を発表した。国内のディスプレイ市場では、液晶への移行が進み、CRT(ブラウン管)モニタは出荷台数で対前年同期比69%減の1万9,000台にまで落ち込み、2007年以降、パソコン市場での需要は事実上なくなる見込みだ。

国内のCRTモニターは2007年以降、事実上需要がなくなる

CRTは世界市場でも台数で同28%減の3,185万台で、今後も前年比20-30%減の水準で縮小が続く見通し。2009年には現在の半分ほどの1,597万5,000台と予測している。日本ほど早期に急減はしないものの、2007年以降は、16-17型が存続するだけで、それ以外の大きさの製品はやはり2007年で需要ゼロとの予測だ。日本の場合、組み込み用などとの特殊用途がわずかながら残るとの観測があったが、これも早晩、液晶に置き換わるとみられるという。

液晶モニタの2006年の国内市場は同3%増の551万台で、減少傾向を脱した。また大型化がいっそう進展、15型以下の構成比は3割を切り27%(前年は38%)となった一方、16-17型は48%が49%に、18-19型は11%が19%に伸びた。JEITAでは、2009年には18-19型以上が51%となり、16-17型以下と逆転すると予測している。

一方、2006年にはディスプレイの大型化・低価格化にともない、公共の場で情報を表示する「パブリックディスプレイ」が伸長した。従来はプラズマ方式がこの分野の代表選手だったが、40インチ級以上など、液晶方式の大型化・低価格化により、市場として活性化しているという。用途は、空港、駅などでの運行状況表示、空席案内がこれまでの主流だったが「ショッピングモール、公共の場での各種情報の表示、会議室でのプロジェクターに代わる表示装置、金融関係、ホテルのメニューボードなど、さまざまな用途が提案されている」(JEITA)。ただし、「この領域では、ディスプレイのインタフェース、サイズなどが多岐にわたっており」(同)、市場規模は算出していない。JEITAでは「市場として、どう定義するか、議論、分析し、今後統計化していきたい」意向だ。

光ディスク関連装置では、Blu-ray Disc、HD DVDなど次世代の主役である青紫色レーザ光ディスク装置が動き始め、世界市場では、再生装置が9万台、記録再生装置は19万台だった。2009年の青紫色レーザ光ディスク装置は、再生・記録再生あわせて、2006年比144倍となる4,030万台、国内では、同17倍の383万台で、世界市場での構成比は9.5%、国内の光ディスク市場では25%を占めるまでになると予測している。

光ディスク関連装置の2006年の実績としては、全世界で同9%増の2億9,148万台で、追記書換型DVD装置は同50%増の1億5,310万台。国内では市場全体は同4%増の1,532万台、追記書換型DVD装置は同4%増の1,222万台だ。JEITAでは「現在はDVD記録装置への収斂が進む過程にあり、この傾向が数年継続した後、DVD装置は2009年でピークを迎え、青紫色レーザ光ディスク装置への移行の潮流が強まる」とみている。

2006年の固定磁気ディスク装置(HDD)は、世界市場では同14%増の4億1,413万台、国内では同8%増の3,018万台となっている。サイズ別にみると、3.5型は世界でHDD全体の63%、国内では同51%を占める。2.5型以下はそれぞれ37%、49%となるわけだが、国内での2.5型出荷台数は同21%増の1,475万台だ。国内での比率が高いのは「ノートパソコンの比率が高いことと、カーナビの普及がより進んでいること」が要因(JEITA)だという。また、2006年には2.5型で容量が250GBという製品が発表され、「今後はサーバーへの2.5型搭載も増える模様」(同)だ。

2009年のHDD世界市場規模は2006年比44%増の5億9,851万台、国内は同42%増の4,291万台との見通し。そのうち、3.5型は世界で3億1,950万台、国内向けは1,764万台との予測だ。主用途のデスクトップパソコン向けはそれほど伸長しないとみられるが、HDDビデオレコーダー向けは拡大が続きそうだという。小型の性能はさらに進化するとみられており「1.8型でも100GBの容量が実現、サブノートパソコン、メディアプレーヤーなどの新たな市場が拡大する」(同)との見通しだ。しかし、1型以下となると「すでに1型で12GBが登場しているが、フラッシュメモリの大容量化により競合が起きている」(同)との状況で、需要は縮小傾向だという。

プリンタは2006年世界市場が同3%増の1億2,507万台、「堅調な欧米市場の需要、アジア・太平洋市場の継続的な成長、BRICsをはじめとするその他地域の成長」(同)などにより、前年を上回った。方式別の動向をみると、インクジェットは前年並みの9,203万台で、内訳は多機能な複合機が同14%増の5,258万台であったのに対し、単機能機は同14%減の3,944万台だった。ドットマトリックスは同4%減の276万台。ページプリンタは同7%増の2,141万台だが、こちらも複合機は伸びが顕著で、同32%増の888万台となっている。

JEITAではプリンタだけは2010年までを予測しており、世界市場は2006年比で10%増の1億3,821万台と見込んでいる。ドットマトリクスは年率2%程度で減少していく見通しである一方、インクジェットは複合機が成長するものの、単機能機が減っていくことから、同5%増の9,694万台と見込んでいる。ページプリンタは今後も緩やかな成長を続け、同10%増の2,370万台とみている。

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