住商情報システム、マイクロソフト、日本ヒューレット・パッカードの3社は31日、HPC(High Performance Computing)分野の市場拡大を目指し、「Windows Compute Cluster Server 2003 日本語版」を用いたHPCソリューションの拡販・提供において協業することを発表した。住商情報システムが全体的なSIの提供と販売活動を行い、マイクロソフトがソフトウェア面、日本HP がハードウェア面でサポートを行う。さらに3社共同でマーケティングや販売活動を行い、企業向けHPC市場の拡大を目指す。

Windows Compute Cluster Server 2003(Windows CCS)は、Windows x64ベースでのクラスタリングコンピューティングを行う製品。従来はスーパーコンピュータを用いていたHPC分野において、多数のPCサーバを相互に接続することでコストを削減しながら高速な演算処理を可能とする。また、Active Directoryと統合することでユーザー管理の負担を軽減しながらきめ細かなアクセス制限を設定できるほか、なじみのあるWindowsのユーザーインタフェースで管理を行えるのが特徴となっている。

HPCは主に科学技術計算に使われてきたが、最近は製造業での設計や解析、金融業でのリスク計算や商品開発などに活用することが増えている。3社はWindows CCSの運用の容易さをアピールしながら、国内でのHPC普及を目指す考え。64ノード以下のクラスタシステムの置き換えを狙うほか、現状では高性能ワークステーションを用いているローエンド市場に対してもHPCのメリットを訴えていきたいとしている。