米Parks Associatesは、電力インフラを活用して提供されるブロードバンド・インターネット接続サービス「Broadband over Power Line」(BPL)に関し、米国内市場における今後の普及状況などを調査分析する最新レポート「FTTx and BPL: Analysis and Outlook」の発表を行った。

米国内のBPL加入者予想

同レポートによれば、今年末時点での米国内の一般家庭におけるBPL加入世帯数は約40万世帯。1年後の2008年末までに、その数は約80万世帯へ倍増すると予測されている。また、その3年後の2011年中には、BPL一般加入世帯数が250万に達するとの見通しも示された。今後5年間で、BPLの新規加入世帯の増加率は、米一般家庭におけるDSLやケーブル接続の新規ブロードバンド回線契約数の増加率を大きく上回ることになるようだ。

電力会社などが、既存インフラの電線を用いてブロードバンド・インターネット接続サービスを提供できるBPLは、デジタルデバイド解消につながる新サービスとしても期待される。同社調査アナリストのChris Roden氏は「コンシューマサイドの成長要因として、現在でも多くの田舎の地域では、DSLやケーブル接続によるブロードバンド環境が利用できないものの、米国内のどの家にも、電線を通して電気が届けられている。田舎の住民がブロードバンドを利用する上で、BPLが唯一の選択肢というケースも少なくない」とコメントした。

さらに、BPLを普及させることで、電力会社などのプロバイダ側には、電力運用管理や停電対応などの各種業務を、よりハイクオリティで提供可能になるともされており、Roden氏は、ビジネス分野においてもBPL普及を促す成長要因があることを示唆している。