米Boeingは12月6日(米国時間)、傘下のSpectrolabが変換効率40.7%のソーラーセルを開発、米エネルギー省のNational Renewable Energy Laboratory (NREL)に認められたことを明らかにした。

Spectrolabが開発したソーラーセルは、広範囲な光波長の吸収を可能にするマルチジャンクション技術を採用、メタモルフィックな半導体材料を利用しているのが特徴だ。SpectrolabのDavid Lillington社長は「われわれが開発した地上用セルは、宇宙向けのセルと同様の技術をベースとしており、商用化の基準を満たした場合、製造工程への影響を最小限にとどめながら量産が可能になる」とアピールする。

2000年夏にカリフォルニア州で起こった電力危機、過去数年の原油価格の高騰で、太陽光発電に対する関心が高まっているが、高いシステムコストが普及のカベとなっている。NRELはHigh Performance Photovoltaicsプログラムを通じて、太陽光発電システムのコストを引き下げる技術開発を支援しており、Spectrolabの成果も同プログラムの産物である。

太陽光発電システムにおいて、コスト面の重荷となっているのがソーラーセルだ。そのためセルの製造コスト引き下げや、システムに利用するセル数を減らすための様々な取り組みが行われている。変換効率の向上もその1つであり、開発者の間では"効率40%"を超えるのが大きな目標となっていた。

現在、北米で利用されている一般的なソーラーパネルの変換効率は15%前後で、20%を超える製品も登場し始めた。また、過去数年の太陽光発電分野の進歩はめざましく、シャープが効率37%以上のソーラーセルを開発。Lawrence Berkeley National Laboratories(LBNL)は、亜鉛マンガンテルル(Zinc-Manganese-Tellurium)合金に酸素原子を組み合わせた新材料を使って、およそ45%の効率を実現できると報告した。LBNLの技術はRoseStreet Labsにライセンス供与されたが、コストを抑えながら新材料を使ったソーラーセルを量産できる見通しは明らかになっていない。