BeOS後継のOS「Zeta」で知られる独yellowTABは、同社が破産保護の下に置かれたことを明らかにした。ドイツの有力IT系オンラインメディア「heise online」で同社が破産を申請した旨の報道があったことを受け、営業の継続を強調する目的で公式なアナウンスが行われたもの。

公開された文書によれば、同社は破産保護(原語はinsolvenz、英訳ではBankruptcy protection)の下にあり、政府から派遣された職員により監査を受けている状況とのこと。監査は今後3カ月続けられ、その結果により破産か再建かの方針が示されることになる。文書では、出資者は同社CEOのBernd Thorsten Korz氏以外に1名しか存在しないことも明らかにされたため、その社外出資者から破産を申請された公算が高い。

同社の主力製品である「Zeta」については、販売を継続する方針が表明された。近々公開が予定されていたZeta 1.2は、当初の予定どおりのスケジュールで公開されるほか、ユーザサポートを4週間に短縮する代わりに小売価格を89.90ユーロに下げ、アクティベーションを取り除くという販売戦略が示された。既存のユーザに対しても、10ユーロ+送料でアップデートを受け付けるとのこと。

yellowTAB GmbHは、ドイツ・マンハイム市に所在する非公開企業。2002年3月にBe社が業務を停止する際、独特なユーザインタフェースと充実したマルチメディア機能により注目を集めた「BeOS」の無期限のライセンスを取得、「ZETA」と名を変え開発を続けてきた。しかし、ライセンス取得から正式版のリリースまで3年以上の月日を要するなど開発コストが嵩む一方、PC-UNIXの機能強化など外部環境の変化により、財政面を不安視する声もあがっていた。