米国でDVR(デジタルビデオレコーダ)サービスを提供する米TiVoは11月28日(現地時間)、テレビ視聴者向けの検索型広告サービスを2006年春に提供する計画を明らかにした。TiVoは現在、ユーザーの録画予約や番組検索の動向をベースに、ユーザーが好みそうな番組を自動的に録画する機能を提供している。同様に検索型広告でもDVRサービスの双方向性を活用し、ユーザーの興味と広告を的確に結びつけて、効率性の高い宣伝を可能にするという。

DVR利用者は録画した番組中のCMを早送りして視聴する傾向が強い。手軽な早送りはDVR人気につながっている反面、番組のスポンサーからDVRが問題視される理由にもなっている。そこでTiVoは、DVRの機能を逆に宣伝に利用する手法を模索していた。今年8月には、テレビCMに関心を持ったユーザーがリモコンのボタン1つで、3分間の宣伝ビデオにアクセスできるサービスを開始。この双方向ビデオ広告は順調な成果を上げており、同社では「視聴者はすべてのCMを早送りするのではなく、関心を持っている分野についてはむしろCMを歓迎する」と結論づけている。

検索型広告サービスでは、TiVoユーザーがカテゴリーやキーワードで製品を検索すると関連する広告が配信される。広告主はターゲット広告が可能になり、またユーザーはオプトイン方式で、関心のある分野だけの広告を受け取れる。ユーザーが広告をコントロールできるという点でも、DVRサービスのメリットが活かされる。現在TiVoは、Interpublic Media、OMD、Starcom Mediavest Group、The Richards Group、Comcast Spotlightなどの広告代理店と共に、カテゴリー分けや広告料金設定など検索型広告サービスのビジネスモデルを開発しているそうだ。

TiVoのようなDVRサービスが広告事業を展開すると、従来のスタイルでマスに対してCMを提供する放送局との対立が強まる可能性がある。TiVoは"放送局、広告代理店、広告主、視聴者をとりまとめるサービス"を目標としており、放送局をどのような形で検索型広告のビジネスモデルに関与させるかが今後の注目点の1つになる。