米Sun Microsystemsと米Googleは4日(現地時間)、それぞれのソフトウエア技術をより多くのユーザーに提供することを目的とした戦略的提携の合意を発表した。

発表の中でSunは、「今回の合意の狙いは、ユーザーが自由に利用できるJava Runtime Environment(JRE)、Google Toolbar、OpenOffice.orgなどを、より手軽に入手できるようにして、数百万のユーザーが次のインターネットの波をつかまえる手助けをすることだ」と説明している。具体的には、SunがJREのコンシューマー向けダウンロードのオプションとしてGoogle Toolbarを提供する。両社はまた、JREやOpenOffice.orgなど、Sunの技術の普及促進と強化に向けた取り組みでも協力することで合意している。

提携合意の背景について、SunのCEOであるScott McNealy氏は「フリーのオープンソース・ソフトウエアのリーダーとして、Sunはネットワーク・イノベーションが世界経済の発展を促進すると認識してきた」と述べる。

McNealy氏の考えをより詳しく説明しているのが、1日(現地時間)に公開されたSunのJonathan Schwartz社長兼COOのブログである。この中で同氏は、Windowsに様々なソフトウエアが搭載され、アップグレードを通じてさらに機能が追加される現在のPCソフトウエアの流通形態に対して、サービスと結びついたソフトウエアの可能性について述べている。「先週行った基調講演で試した質問を紹介しよう。"ブラウザ"と"その他のデスクトップアプリケーション"のどちらかを捨てるとしたら、どちらをあきらめるか? 会場では迷うことなく、全員が後者を選んだ。このようなトレンドは、アップグレードに対する期待の低下や、従来の流通の効果に対する疑問をあらわしている」。さらに「インターネットはMicrosoftの影響を迂回する効果的な手段になった」と指摘、それを活用している企業の具体例としてGoogleやeBayを挙げている。

一方、GoogleのCEOであるEric Schmidt氏は「GoogleとJavaは、ユーザーにとって欠かすことのできないオンラインツールを提供する技術ブランドとして、現在もっとも幅広く認識されている」と述べ、「他の分野にもコラボレーションが広がることを楽しみにしている」とコメントしている。