調査会社の米IDCは23日(現地時間)、2005年ならびに今後のPC出荷見通しについての調査報告をまとめた。それによれば、2005年のPC出荷台数は当初予想の10.1%よりも低い9.7%の上昇幅で1億9,540万台となり、好調だった2004年に比べやや低い見通しになると述べている。一方で、2005年以降は堅調な成長を続け、2009年まで約8%の成長幅を維持する見込みだという。同社では2005年の見通しの下方修正について、日本の経済回復の遅れと米国内での経済の悲観的な見通しが背景にあると、その理由を述べている。

今回の予測は、IDCが昨年2004年11月に発表した2004年の出荷数1億7,810万台(前年比15.0%増)という好調な実績値を土台としている。だが、前述のような理由で修正を加えた結果、2005年の出荷数1億9,540万台(同9.7%増)、総売上2,090億ドル(同5.3%増)という見通しに落ち着いた。同社によれば、2009年までに世界のPC出荷台数は2億7,300万台に達し、その売上高は2,450億ドルに達するという。

IDCのディレクターLoren Loverde氏は「特に米国コンシューマ市場における成長の鈍化にもかかわらず、2004年第4四半期のPC市場はコンシューマと企業向けの両分野ともに堅調な成長を見せた。2005年の見通しは2004年よりもやや鈍化するものの、モバイルや新興市場などで引き続き堅調な成長が見込まれる。世界のPC出荷は今年、一桁台へと落ち込むことになるが、長い目でみれば、モバイルの普及は旧型システムの置き換えにつながり、2009年までPC市場を堅調な成長へと導くことになるだろう」と述べている。

また世界の地域ごとの事情に目を向けると、米国内ではコンシューマ市場の落ち込みが目立つ。米国市場の2005年の成長幅は7.6%となり、企業向けが市場を牽引する形で成長を続ける。西ヨーロッパではノートPCの伸びが市場全体を牽引し、コンシューマ分野でのノートPC販売が最も大きくなる。ノートPC販売の伸びは、2003年の約40%、2004年の30%超に続く形で、2005年には20%を記録する見通しだという。

日本では、米国と同様に企業向け分野での伸びが市場を牽引する形となるものの、その成長ペースはさらに悲観的なものとなっている。2004年に12%の伸びだった成長幅は2005年に5%を下回り、コンシューマや公共分野での需要は回復せず、2005年は横ばいという結果に落ち着きそうだ。一方で他のアジア地域については、2004年の16%成長という実績に対し、2005年も引き続き2桁成長を続ける見込みだ。市場全体では2桁成長を見込めるものの、その好調さはビジネス分野の、特に公共部門での需要が支える形となり、コンシューマ分野自体は一桁成長となりそうだ。