日常的に検索エンジンを利用するインターネットユーザーが増え、その多くが検索サービスから探している情報を見つけられるようになった。ところが、検索結果から広告をしっかりと区別できるユーザーはわずか6人に1人にとどまっている。Pew Internet and American Life Projectの調査で明らかになった。

これは昨年春に実施した米国における18歳以上のインターネットユーザー2,200人の意識調査をまとめたレポートである。検索サービスを利用したことがあるインターネット・ユーザーは84%。毎日のようにインターネットに接続するユーザーは53%で、そのうち検索サービスを頻繁に利用するのは56%となっている。検索サービス・ユーザーの92%が自身の検索技術に満足しており、87%が「探している情報をほとんど見つけられる」と答えた。

検索サービスはインターネットユーザーの生活の一部にとけ込んでいるように見えるが、「検索エンジンが不可欠」と答えたのは32%に過ぎない。55%が「検索エンジンを使うのは好きだが、いつでも昔の方法に戻れる」と答え、17%は「検索エンジンが利用できなくなっても構わない」と答えている。

「検索エンジンが不可欠」と答えた人は男性54%で、女性46%。年齢は若いが、インターネット歴が6年を超える人が多く、学歴・年収が高い層にかたよっているという。

レポートでは、テレビや新聞・雑誌とは対照的に、検索サイトでは広告がユーザーから区別されていないと指摘している。通常の検索と検索型広告の存在を知っているのは38%で、結果を区別できるのはわずか18%に過ぎない。45%が広告型検索の結果が不明確な検索サービスは使いたくないとしているが、広告型検索というコンセプトについては70%が「問題ない」と答えている。

プライバシー問題は傾向を分析しにくい結果となった。トラッキングについて、55%が「認めない」としているが、そのうち51%は「ユーザーに対してトラッキングの内容を公開すれば、認める可能性がある」と答えている。逆に44%、つまり全体の21%は「断固拒否」であり、トラックされているのを知ったら、その検索エンジンの使用を止めるとしている。