スパムに乗せられ買ってしまうユーザーも多いと判明 - 海賊行為の危険も

コンピュータソフトウェア著作権保護団体のBSA(Business Software Alliance)は、スパム(迷惑メール)を受信したユーザーの対応状況などを調査した最新レポートの発表を行った。海賊版ソフトウェアなどを売り込むスパムも多いため、注意が呼びかけられている。

同レポートは、調査会社のForrester Dataが、米国、カナダ、英国、ドイツ、フランス、ブラジル在住の各1,000名のインターネットユーザーを対象として、今年11月半ばに実施した調査に基づくとされている。その結果によれば、ほとんどのスパムは開封されることなく削除されているようだが、コンピュータソフトウェア関連のスパムを読み、実際に購入するに至ったことがあると回答した人は、全体の27%に上っているという。続いて、服飾・ジュエリー関連のスパムからショッピングを行った回答者は24%、旅行・レジャー関連は20%となっており、8カテゴリーに分類されたスパムのうち、最も購入レスポンスの低かったのはアダルト関連だったとされている。

BSAのBob Kruger氏は「有名メーカーのソフトウェアを破格値で売りますなどと誘いかけるEメールを受け取ったなら、かなり注意する必要がある。正規品を偽って、海賊版をつかまされる可能性が高いからだ」とコメントしている。

今回の調査レポートでは、全回答者の38%が、スパムによって何らかのセキュリティ上の問題を抱えることを、35%が個人情報を盗み出されることを心配していることが示されたという。BSAのMike Newton氏も「スパム送信者の真の目的は、単に商品やサービスを売り込むにとどまらず、個人情報を悪用した組織犯罪であるケースも少なくない。スパムから誘導してソフトウェアなどを購入させる時に、ユーザーのPCやネットワークへ密かにスパイウェアを仕掛けて、情報を次々と盗み出す手口も報告されている」と語り、注意を喚起した。



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