米Webroot Softwareは、米国内の企業が講じているスパイウェア対策の現状に関して実施された調査の最新レポートを発表した。スパイウェアに対する懸念は高まっているものの、まだ実際に市販の対策ソフトなどを導入している企業は非常に少ないようだ。

同レポートは、調査会社のEquation Researchが、米国企業のIT管理者など275名以上を対象にして行った調査に基づくとされ、7割を超える回答者がスパイウェア関連の問題に脅威を感じていることを示したという。しかしながら、社内でスパイウェア対策ソフトなどを導入して、何らかの実際的な処置を講じているとの回答は、全体の1割未満に過ぎなかったとされている。

調査結果によれば、回答者の96%は、アンチウイルスソフトとファイアウォールの組み合わせにより、十分なセキュリティを確保できているとの見方を明らかにし、それほどスパイウェア対策の必要性を認識していない様子が示されたようだ。しかしながら、82%の回答者が、すでに社内のPCがスパイウェアに感染していることを認めたとされ、ここ半年でスパイウェアへの感染例が増加の一途をたどっていることへの懸念を表明した回答者も少なくなかったという。

Webroot SoftwareのThreat Research部門で副社長を務めるRichard Stiennon氏は「ふさわしい対策を講じないならば、企業は急増するスパイウェアの脅威によって、生産性の低下や知的財産の流出などの危険にさらされることになる」とコメントした。

なお、同社は現在、無料でPC内部のスパイウェアなどを検出チェックできるツール「Webroot Corporate Spy Audit」の提供を行っているという。専用ページより自由に利用できるとされ、リアルタイムに感染状況をグラフ表示でフィードバックするほか、発見されたスパイウェアの詳しい一覧表示なども見られるようだ。あなたのPCは大丈夫か、1度チェックしてみるのはいかが!?