迷惑メール送信者が、メールを送信する際に送信者を偽装すること(ドメインスプーフィング)を防止するためのMicrosoftの技術「メール発信ID(Caller ID for E-mail)」と、同様のスタンスで開発されている「Sender Policy Framework(SPF)」が一つに統合、「Sender ID」としてインターネット技術の標準化を行うIETF(Internet Engineering Task Force)に提案された。今後、IETFの作業部会で標準化に向けた検討が行われる。

メール発信IDは、DNSに送信者のIPアドレスなどを登録、受信者側のシステムがそれを参照することでドメイン偽装を判別する仕組み。SPFはドメインを登録したSPFレコードを用意、メールヘッダから同じようにドメインを照会するもので、多少方法は違うものの、似た方策を考えており、今回、両者の技術を統合、業界標準に向けてIETFに提案された。

スパム対策には各社が頭を悩ませている。22日にはMicrosoft、Yahoo!、EarthLink、AOLが共同でスパム対策に関して声明を出すなど、スパムを減らすためのさまざまな対策を講じている。国内でもマイクロソフトとヤフーが共同で対策を検討している。Microsoftは自社のWebメールサービス「MSN Hotmail」にスパム対策技術を導入、すでに一定の成果が出ているとされるが、スパムが減る傾向は見えず、より効果的な対策の登場が期待されている。