米IDCは、米国50州別のIT市場を調査した最新レポート「United States Black Book: State IT Spending by Vertical Market」を発表した。世界トップのIT市場規模を誇るとされる米国を、より州ごとの詳細な視点から分析することで、今後のIT投資に高い効果も望めるとしている。

同レポートによると、今年の米国市場におけるIT支出総額は、全世界市場の40%以上を占めることになるという。さらに、米国内のいくつかの州において、一国のIT市場を上回る規模でIT支出が伸びていることも判明したようだ。例えば、カリフォルニア州、ニューヨーク州、テキサス州の3州におけるIT支出額の合計は、米国に次ぐ世界第2位のIT市場を有するとされる日本のIT支出総額をも上回っているとされている。

州ごとの詳細な分析を進めたことについて、今回の調査チームを率いたJessica Goepfert氏は「地域ごとの特性を理解することで、より適確な戦略を練り、今後のビジネスを成長させていくことが可能になる」とコメントした。例を挙げてみると、ニューヨーク州のIT市場は大規模であるが金融市場の変動に影響されるリスクを伴っている、カリフォルニア州のハイテク市場には力があるものの、オレゴン州の市場成長にも期待できそうな兆候が見られているなど、具体的な分析が並んでいる。