米Radicati Groupは、今後4年に及ぶスパム(迷惑メール)対策の実態を予測する調査レポート「Anti-Spam Market Trends 2004-2008」を発表した。電子メールソフトのみならず、インスタントメッセンジャー(IM)をターゲットとするスパムの増大などが懸念されている。

同レポートによると、2003年1-12月中に全世界で送信されたスパムの総数は約150億通とされており、フィルタリングを中心とするスパム対策ソフトウェアなどの販売も大きく伸びているという。2004年もスパムの増加傾向は止まることなく、350億通の迷惑メールが送信されることになるだろうとの予測が出されている。

また、米国で導入された「CAN-SPAM法」を始めとする法的な規制は目立った成果を上げられないようだとの見方を明らかにしながら、今後もスパム対策に消費者が注ぎ込む金額は増加の一途をたどるだろうとの予測を発表した。2004年にはスパム対策関連にUS9億7,900万ドルが費やされると見られており、これは前年比50%増に当たるという。複数の異なるスパム対策ソフトウェアを導入しているユーザーも少なくないようだ。4年後の2008年には、スパム対策関連の市場規模はUS17億4,000万ドルに達するとの予測も出されている。

なお、今回のレポートでは、迷惑メールのIMバージョンとなる「SPIM」の急増が深刻な問題になっていくであろうと懸念されている。不特定多数のIMユーザーに大量のインスタントメッセージを一斉送信するSPIMによる被害は、ビジネスにIMを利用する企業などが増えるにしたがって深刻化するとも見られているようだ。昨年は約4億通のSPIMが送信されたものの、今年は3倍に跳ね上がり、約12億通のSPIMが送信されると同社は予測している。