コンピュータ・ニュース社(奥田 喜久男社長)の市場調査部門であるBCN総研は、ホームページ上で「PDAに関するアンケート調査」を実施した。これによると、PDAの所有者は回答者全体の9.5%にとどまったものの、非所有者の約6割がPDAに興味を示していることがわかった。

PDAに興味をもつ非所有者を対象に、PDAで利用したい用途を聞いたところ、「電子メールの送受信」が75.7%でトップとなり、「住所・電話番号管理」(62.8%)、「メモ帳代わりに」(61.7%)が上位を占めた。

一方、PDA所有者の利用状況をみると、一番多かった利用用途は、「メモ帳代わり」の77.4%で、「住所・電話番号管理」(68.1%)、「スケジュール管理」(61.3%)と続く。非所有者が利用したい用途でトップだった「電子メールの送受信」は43.1%にとどまり、通信に対する潜在ニーズの高さと利用実態のギャップは大きい。

これについて、利用者の機能別満足度をみると「通信状況」は、他の項目と比べても比較的不満層が多く、この結果から、通信利用者率の落ち込みは、利用ニーズの変化よりも「通信環境の悪さ」にあることが浮き彫りとなった。

BCN総研では今後のPDA市場について、「購入者のほとんどが男性ビジネスマンというPDA市場だが、ソニーの『Clie』や東芝の『GENIO e』など高機能でエンターテインメント性を高めた製品の登場によって、PDAに対して興味や関心を示す層が広がりつつある。通信環境の改善や、無線LAN環境拡充などが市場ブレークへのカギになる」と見ている。

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