ロータスは、米ロータスが9月に米IBMの内部組織としての性格を強めたことにともなう、製品ブランドの方向性、戦略などについて発表した。ロータスの製品およびサービスは今後、「Lotus software」とのブランドで提供される。日本法人は存続するが、IBM色がさらに濃厚になる。

ロータス・安田誠社長

米ロータスは従来、「Lotus Development Corporation」を正式名称としてきたが、今後この表記の使用は停止、「Lotus Software from IBM」という表現を用い、米ロータスが製品を投入する際などの発表文は、「IBM」が主語となる。

米国では、米IBMが、「Lotus」「Tivoli」「WebSphere」「DB2」を同社ソフトウェア部門の4本柱として明確化しており、「Lotus」は、社名ではなくなり、IBMのいちブランドとしての位置付けが鮮明になっている。

これに対して国内では、これまで通り「ロータス株式会社」が日本市場での事業主体として業務を継続するが、ブランドのロゴは米国と同様「Lotus software」を使用する。また、社員は、基本的にはIBMの社員となり、ロータスに出向する、という形式になるという。同社の安田誠社長は「単独での企画、予算、指揮系統は維持するが、IBMソフトウェアグループとして、横の連携は強くなる」としている。

また、今後の製品戦略としては、ナレッジポータルサーバーソフト「ロータス K-station R1.0(以下、K-station)」と、IBMの「WebSphere Portal」を融合させる方針を明らかにした。K-stationは、企業内外に散在しているさまざまな情報を整理・統合して、どこからでも活用できる環境「知識ポータル」を構築するための製品だ。このようなポータル構築製品を「WebSphere」ブランドで統一していくという。

米IBMは95年に、ソフトウェア事業を図り、米ロータスを買収した。その後同社はIBMの子会社として、「ロータス」ブランドの製品、サービスを提供してきたが、今後は子会社というよりは、IBMの1部門という位置付けがいっそう色濃くなる。

ロータス
http://www.lotus.co.jp/