象印マホービンは、情報通信技術を応用した電気ポットを活用して、離れて暮らす家族の状況を確認できる新しい形式の情報ネットワークサービス「みまもりほっとライン」を来年3月21日から開始する。このシステムの開発にあたり同社は、NTTドコモ関西、富士通の協力を得た。

ポットで「安否情報」を確認。写真、手前左は、搭載する、NTTドコモの無線通信機、右は、変換装置

このサービスの概要は以下のようなものだ。象印の主力商品である電気ポット(容量2.2リットル)の底部に無線通信機を搭載した「iポット」を、高齢者など、離れた場所で暮らしている家族の住居に設置、このポットを使うと、使用状況を示す信号がデジタルデータ変換され、NTTドコモのパケット通信サービス「DoPa」を介して、富士通のシステムセンターに送られ、さらにインターネット上にアップロードされる。このサービスのユーザーは、Web上の専用ページから、これらの「ポット使用状況」を確認、あるいは、送信されるメールにより知ることができる。iポットの設置には特別な工事は不要だ。

ポットが長期間使用されなかったり、普段使用する時間に使用されない--などといった情報がわかるので、iポットを使用している親族の生活状況に変化があれば、それを推し量ることができるというわけだ。象印では、一人暮らしの年老いた親などの親族をもつことが想定される、40歳～60歳程度までの層を主なユーザーと考えている。利用料金は初回契約料が1万5,000円、月額利用料は3,000円で、契約期間は2年、ポットは貸与される。申し込みの受付は12月25日からで、3月1日までに申し込むと契約料が1万円になる。

同社はすでに97年6月から、ポットを利用した同種のシステムの試行実験を開始している。情報の送信には、ポット以外に専用の通信機が必要で、今回の形式とは異なるが、これまでに累計で70台の「ポット」が設置されており、高齢者などからの反響はおおむね好評であるという。従来、このような、独居老人の安全確認の仕組みはさまざまな方法が考案されてきたが、たとえば、毎日電話をかけるといった発想では、かえってわずらわしい、と感じられることもあり、電気ポットのような、直接的には情報通信技術とは関連の薄い日用品を用いた、今回のサービスがどのように受け入れられるか注目される。

象印マホービン
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