投資入門 | ライフ | マイナビニュース

お知らせ: 「マイポ」からのポイント交換を再開いたしました。(5月9日); メール会員100万人突破記念「春の読者プレゼント」結果発表は5月30日です。; マイナビベアがミクシィで部屋を作ったよ。ぜひ見てね！; 一緒に「マイナビ」で働きませんか。採用情報はこちらから。; 旅行券3万円、時計、ビジネスバッグなどが当たる！さらに応募者全員に50マイポもプレゼント

その先を伝える総合情報サイト
マイナビニュース

ライフ

急上昇ワード

[

]

イチオシ記事

【レポート】好調アジア経済! その"力"の背景と今後の行方は? 日興アセットに聞く

2008年のリーマン・ショック以降、欧米経済が失速する中、世界経済の牽引役はBRICSを中心にした新興国に移った。中でも、新興国の代表格といえる中国やインド、資源も豊富でG20のメンバーでもあるインドネシアなどアジア各国の経済は依然好調だ。なぜアジア各国の経済は好調なのか? 今後アジア経済はどのような方向に向かうのか? 日興アセットマネジメント商品情報部商品情報グループの妹尾園子氏に、インタビューした。

[11:36 5/24]

新着記事

一覧

産業の発展を背景に底堅い成長が期待されるトルコ

欧州、アジア、アフリカが交差する場所に位置し、重要な輸出拠点として外国企業の進出が相次いできたトルコでは、勤勉な国民性などもあいまって、製造業が発展し、輸出の9割超が工業製品となっています。過去約10年間で、輸出総額はおよそ4倍に増加し、地域別では、特に欧州向けの輸出が経済成長に大きく寄与してきました。また、地の利を活かし中東、アフリカ、アジアとの貿易量が大幅に拡大しています。

[17:51 5/21]

先進国と新興国の経済規模が逆転へ

IMF(国際通貨基金)の最新の経済見通しによると、購買力平価基準を用いた新興国のGDP(国内総生産)総額が、2013年にも先進国のGDPを初めて上抜く見通しとなりました。購買力平価基準では、各国の物価の違いを修正して比較できるため、より実質的な評価・比較ができるとされています。

[09:00 5/21]

「健康」、「身軽」、「骨太」。新興国経済に注目が集まる

近年、多くの新興国は、1990年代、2000年代初頭に起きた金融・通貨危機などを教訓に、堅実な財政運営や構造改革を押し進めるなど、経済成長の基盤を整えてきました。その結果、先進国と比べ財政基盤は着実に強化され、高い経済成長による所得の向上や消費の拡大などが、さらに経済を活性化させているとみられます。

[08:30 5/21]

【コラム】銀行トリビア第6回誰もが名前は知っている「日本銀行」、その"意外"な役割とは?

日本銀行(日銀)に口座を持っていたら、ちょっとカッコいいかも。でも残念ながら、個人が日銀に口座を作ることはできません。ふつうとは違う、特別な銀行だからです。

[08:00 5/21]

『世界銀行債券ファンド』から世銀グループ機関への寄付、累計3億円超に

日興アセットマネジメントはこのほど、『世界銀行債券ファンド(毎月分配型)＜愛称：ワールドサポーター＞』から受け取った信託報酬の中から、42,033,177円を世界銀行のグループ機関である国際開発協会(International Development Association、通称IDA)に寄付したと発表した。これにより、日興アセットが同ファンドを通じて行なった寄付金の総額は累計325,285,499円となった。

[08:30 5/18]

業績成長の面からも注目が集まる株式市場の割安感

本年4月以降、欧州債務問題の再燃などから投資家のリスク回避の動きが強まり、世界的に株式市場は軟調な展開となっています。日本株式も比較的大きな値下がりとなり、昨日（5/16）のTOPIX（東証株価指数）の予想PERは12倍程度となり、ここ数年間で見ても割安と判断され得る水準にまで低下していることがわかります。

[14:53 5/17]

【コラム】岩本沙弓の"裏読み"世界診断第12回 "ディーラー的"な「ユーロ」に対する見方とは? - 危機の再燃は当然だった!!

前回、ゴールデンウィークは相場が荒れやすいとコメントしましたが、今年も波乱要因は「ユーロ」でした。特定の波乱要因を王道と表現するのはいささか語弊がありますが、実際に国際金融市場の最前線で取引をする人たちにとっては、欧州債務危機の再燃は相場を動かす因子としては極めて順当だったと言えるでしょう。

[11:04 5/17]

投機筋の動向から見る市場の織り込み度合い

ギリシャでは、与党が過半数を失った6日の総選挙以降、連立内閣成立に向けた協議が決裂し、6月中旬にも新たに選挙が実施されることが明らかとなりました。再選挙によって、6月末が期限のIMF（国際通貨基金）とEU（欧州連合）に対する財政再建策の提出が難しくなり、ギリシャへの資金支援が停滞するとの懸念や、再選挙後に緊縮財政に反対する新政権が発足すればギリシャがユーロを離脱するとの懸念が拡がり、金融市場ではリスク回避的な動きが強まりました。

[17:33 5/16]

ジャパンネット銀行「投信の積み立てで現金500円プレゼント!」キャンペーン

ジャパンネット銀行は15日より、投資信託の口座に10,000円以上新規積立をすると現金500円がもらえる「投信の積み立てで現金500円プレゼント!」キャンペーンを開始すると発表した。期間は8月15日まで。

[15:36 5/16]

厳しい日本のふところ事情～「財政健全化」が急務に

今年4月に成立した2012年度の一般会計歳出総額は、90兆3,339億円となりました。東日本大震災の復興経費は新設した特別会計に計上しており、実質的な国の歳出総額は96兆円台と過去最大となる見通しです。一方、一般会計歳入総額は、税収が42兆3,460億円、新規国債発行額は44兆2,440億円となっており、当初予算ベースで3年続けて「借金」が税収を上回るなど、国の財政は不健全な状況が続いています。

[15:34 5/15]

資源関連株の下落について～懸念される欧州経済と景気先行指数の改善

足元の世界株式市場は、フランス大統領選やギリシャ総選挙の結果などから、欧州債務問題に対する懸念が拡がり、投資家のリスク回避姿勢が強まったことなどから軟調な動きとなっています。中でも、エネルギーや素材といった資源関連株の下落が目立っています。この背景には、世界経済、特に新興国経済の減速懸念の強まりなどを受けて、国際商品相場が下落していることが影響しているとみられます。欧州債務問題の長期化により、欧州経済が減速傾向にある影響を受け、資源の需要国である中国をはじめとする新興国の経済が減速し、原油や銅などの資源需要が後退するとの懸念が強まっています。

[08:30 5/14]

【コラム】マネーのトリビア第20回企業が"破たん"したら、その会社の「株」はどうなるの?

株式投資で最大のリスクは、保有している株の発行会社が破たんして、株の価値がなくなることですよね。とはいえ、ひとくちに“破たん”といっても大きく2パターンあり、また、株の価値も突然ゼロになるわけではありません。今回は企業の破たんと株について見てみましょう。

[08:00 5/14]

十六銀行、インターネットバンキングで投資信託の取扱いを開始

十六銀行は10日、6月18日より、インターネットバンキング「J-ダイレクト」で投資信託の取扱いを開始すると発表した。

[12:06 5/11]

2012年も業績拡大が予想される米国企業

米ISM(サプライマネジメント協会)が5月8日に発表した企業動向予測調査によると、世界の経済動向が不透明かつ不安定な状況にある中、米国の製造業および非製造業における2012年の業績、設備投資や雇用は、2011年に続き比較的堅調な伸びになるとみる企業が多い結果となりました。

[16:54 5/10]

祖父母が"孫"の教育資金づくりを行う新ファンド『まごころ』--コモンズ投信

コモンズ投信は10日、祖父母が孫のための教育資金づくりを行うことができる新ファンド「まごころ」の募集を開始した。

[16:37 5/10]

野村アセット、東日本大震災の復興支援を目的とした投信の寄付額を決定

野村アセットマネジメントは、東日本大震災の被災地の復興支援を目的の一つとした投資信託「東日本復興支援債券ファンド1105」の第2期決算における寄付金を、野村證券などと合意の上決定した。

[14:20 5/10]

昨年秋とは異なる短期金融市場の反応

景気悪化の影響などによりスペインやイタリアで計画よりも財政再建が遅れるとの懸念から、4月以降の金融市場では欧州債務問題に対する懸念が強まりつつありました。そうした中、5月7日の金融市場では、フランスの大統領選挙やギリシャ総選挙の結果を受け、投資家のリスク回避の動きが活発化したことから、世界的に株式市場は軟調な動きとなり、為替市場では高金利通貨などが売られ、低金利通貨の円などが買われる展開となりました。

[08:30 5/10]

「世界最大級の機関投資家」による新興国の成長を取り込む運用が始まる

世界最大級の資産規模を持つ日本のGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が、今年6月にも、新興国株式への投資を行なう予定であることが明らかとなりました。新興国株式への当初の投資額は1,000億円程度と見込まれていますが、投資のノウハウなどを蓄積したうえで徐々に投資額を増やす方針とされています。

[15:35 5/9]

継続的な資金流入に期待が高まる南アフリカ

先頃、『南アフリカの国債は、「シティグループ世界国債インデックス」の組入要件を満たした』との発表がありました。同インデックスの組入要件は、「S&P社でA－、あるいはムーディーズ社でA3以上の格付を保有すること」、「当該国の債券時価総額がある程度大きいこと」、「市場参入の障壁がないこと」であり、今後、南アフリカの国債が継続して組入要件を維持した場合、2012年10月より同インデックスに採用される予定です。

[15:18 5/9]

世界の投信残高、2011年第4四半期末は前四半期末比2.4%増 - 日本は9位

投資信託協会は7日、国際投資信託協会がとりまとめた2011年第4四半期(10月～12月)における投資信託の世界統計を発表した。それによると、世界の投資信託の残高は2011年12月末に23.78兆ドルとなり、前四半期末から2.4%増加した。

[12:02 5/8]

連休中の海外市況（株式・為替）について

日本が連休中の5月3日-4日の海外株式市場は、主要な株価指数が軒並み下落するなど軟調な展開となりました。フランスの大統領選挙やギリシャの総選挙などを控え投資家の様子見ムードが拡がる中、3日に、ECB（欧州中央銀行）のドラギ総裁が、低迷するユーロ圏経済に対する追加の金融刺激策を示唆しなかったことや、4月の米ISM非製造業景況感指数が市場予想を下回ったこと、また、4日に発表された4月の米雇用統計で、非農業部門の雇用者数の伸びが3月から鈍化し、市場予想を大幅に下回ったことなどが嫌気されました。

[17:01 5/7]

仏大統領選挙およびギリシャ総選挙の結果について

5月6日に、フランスでは大統領選挙の決選投票が、ギリシャでは総選挙が、それぞれ行なわれました。

[16:32 5/7]

日常生活に不可欠な農業資源パーム油とは？

国際商品相場では、食用油の原料となる大豆や菜種、パームなどの価格が年初から上昇基調となっています。こうしたなか、世界でも堅調な経済成長を続けるアジアにおいて、特有の農産物として知られるパーム油の存在感が高まっています。

[13:09 5/7]

注目される欧州の政治イベント

金融市場で再び欧州債務問題に対する懸念が強まる中、欧州では、5月中に政治イベントが目白押しとなっていることもあり、これらの結果に対する注目度が高まっています。

[12:58 5/7]

経済成長がもたらす、穀物価格や農業への影響を考える

経済成長の原動力はいくつかありますが、主要なものとして個人消費の増加が挙げられます。個人消費は衣・食・住の充足に始まり、生活の潤いとなる嗜好品などへと広がる傾向があります。生活水準の向上により、イモ類や穀物中心の生活から肉類も食べるといったように、よりおいしく、金額面で豊かなものを求めるようです。

[14:23 5/1]

注目の高まりが期待される東南アジアの資源関連企業

近年、新興国を中心とした中長期的な需要の拡大期待などから、資源をテーマとした投資に注目が集まっています。資源というと、ブラジルやオーストラリア、南アフリカといった国々を思い浮かべるかもしれませんが、一般的に製造業の拠点としてのイメージが強いアジアにも、東南アジアを中心に資源を生産・産出している国が多くみられ、各国の強みとなっています。例えば、インドネシア、マレーシア、タイでは原油や天然ガスを産出しており、インドネシアは、日本にとって、液化天然ガスの最大の供給元としても知られています。また、食用油や石鹸など様々な生活用品の原料として有名なパーム油は、インドネシア、マレーシアの2ヵ国で、世界の生産量の8割程度を占めており（2009年時点）、これらの国の代表的な輸出品となっています。

[14:10 5/1]

【コラム】マネーのトリビア第19回生命保険の「保険金」、どういう場合に"税金"がかかるの?

日本では生命保険の加入率が90%を超えているので、たいていの人は何らかの保険に入っているといえます。保険で大切なのは、入ることではなく、万が一のときに保険金や給付金を受け取ること。そこでふと疑問がわきます。保険金や給付金に税金はかかるのかな、と。

[09:00 5/1]

日興アセット、アジア地域における"最優秀運用会社"として表彰

日興アセットマネジメントは27日、アジアにおける優秀な運用会社を選ぶ「アジアンインベスターインベストメント・パフォーマンス・アワード2012」（主催：「アジアンインベスター」）において、アジア地域における最優秀運用会社に贈られる「アセット・マネジャー・オブ・ザ・イヤー2012（アジア地域）」を受賞したと発表した。

[17:53 4/27]