「15分未満のRTPO」から紐解くデータ復旧の新常識と3つのカギ

データ復旧の新常識「15分未満のRTPO」

データ復旧に対する考え方が大きく変化している。ビッグデータやAI、IoTといったキーワードが示すように、データの価値が飛躍的に高まり、ビジネスの成否を左右するまでになった。そんななか、データ復旧についても、これまでとは異なるアプローチが求められるようになってきた。

「ビジネスをゴールに置いたとき、データのバックアップやリカバリはどうあるべきか。そうした考えのもと、よりスピーディーかつ使える状態でデータを復旧することが追求されるようになっています。欧米企業のなかには、データとアプリケーションのRTO/RPO(目標復旧時間/目標復旧地点)を15分未満に設定している企業も増えてきています」

そう話すのは、ヴィーム・ソフトウェアでシステムズ・エンジニアリング・マネージャーを務める吉田幸春氏だ。ヴィーム・ソフトウェアはデータセンターやエンタープライズ、SMB向けの仮想化環境に特化したアベイラビリティ（高可用性）ソリューションを提供するソフトウェア・ベンダーだ。

2006年に設立され、現在、グローバルで20万社に製品「Veeam Availability Suite」「Veeam Backup & Replication」などを展開し、Fortune 500企業の70%が顧客となっている。その同社の製品コンセプトの1つが「15分未満のRTPO(RTOとRPO)」だ。

15分未満のRTO/RPOと言うと、基幹系のミッションクリティカルなシステムに適用するレベルの数値だ。これらを汎用サーバで構築したアプリケーションやデータに適用しようとすると、コスト的にもビジネスメリット的にも見合わないものだった。だが、仮想化技術が成熟し、すべての基盤が仮想化環境で稼働するようになるなか、次第に現実のものとなってきた。

一方、冒頭で触れたように、いかにすばやくデータからビジネス価値を作り出すかという点から、データ復旧のスビードと高いアベイラビリティが重要視されるようになってきた。そしてこの数年の間に、データ復旧へのアプローチが大きく変わってきたというわけだ。

「ビジネス価値を高めるために、データを24時間365日常に利用できるようにしておき、インシデントが発生したら15分未満で復旧する。これはデータ復旧の新しい常識と言ってもいいと思います。今後は、データセンター事業者やエンタープライズ企業だけでなく、SMBの間でもこうした考え方が広がっていくはずです」と吉田氏は分析する。

ビジネスゴールから必要な作業を逆算する

現在、エンタープライズ企業のほぼすべての企業でサーバの仮想化が導入されている。SMBでもサーバの仮想化を導入するケースや、導入意欲は高まっている。IDCの調査などによると、アプリケーションの半分程度がすでに仮想化環境で動いているという状況だ。

仮想化された環境では、スナップショットやレプリケーションなどの機能を使って、システムのコピーを比較的簡単に行うことができる。ただ、1つひとつの操作は簡単ではあっても、サーバごとに異なるOSやミドルウェア、アプリケーションが稼働しているため、一律で同じバックアップのポリシーを適用することはできない。それぞれのサーバに合わせたバックアップ計画を立て、実行していくと、その管理が複雑になってくる。

また、バックアップに時間がかかることも課題だ。数十GBのディスクイメージを遠隔地にバックアップしようとすると1台を転送するだけで数十分かかるケースがある。このため、特にSMBではシステムのバックアップは最小限にとどめ、データのみを必要に応じてバックアップするといった対策がとられることが多い。

さらに、バックアップの復旧にも時間がかかる。遠隔地のディスクイメージを使って復旧しようとすると1台の復旧に想像以上に時間がかかる。ESGの調査では、仮想マシンの復元が1時間以内で済んだケースは33%に過ぎず、50%が1時間から4時間かかっていた。バックアップが正常に取得されているか、正常に復旧できるか、戻したあと事業を正常に継続できるかまで含めると、1日では作業が終わらないケースもある。そもそも、バックアップが正しく戻せるかどうかすら怪しいという状況だ。

こうした事情を考えると、SMBでも「15分未満のRTPO」が求められるというのはにわかには信じがたい話にも聞こえる。かりに技術的に実現できたとしても、そこまでやる必要はあるのかというのが正直な感想だろう。それに対し吉田氏は「バックアップに対するそうした発想自体を変える必要がある」と指摘する。

「データ復旧の目的は、バックアップを取得することではなく、ビジネスをすみやかに復旧させ、継続させることです。ビジネスのゴールから逆に考えていき、最終的にビジネス継続に必要なRTPOを設定すればいいのです」(吉田氏)

「標準化」「最適化」「自動化」が成功のカギ

バックアップというとこれまでは、万一のための保険といった意味合いが強かった。本当にリカバリできるかテストすることは稀で、復旧作業においても完全に復旧することまでは期待されていなかった面もある。

しかし、ビジネスのゴールから逆算して考えると、話はまるで変わってくる。少なくとも、これまでのバックアップのアプローチはほとんど役に立たなくなる。ヴィーム・ソフトウェアが「バックアップ」という言葉よりも、「アベイラビリティ」という言葉を用いて製品の特徴をアピールしている意味もこのあたりにあるという。

では、具体的にどんなアプローチを採用していけばいいのか。吉田氏は、「標準化」「最適化」「自動化」といったキーワードを挙げながら、次のように説明する。

「ビジネスを分析して、どの業務のどのプロセスから復旧させるかを検討します。その際、仮想環境を仮想サーバなどのインフラ単位で考えるのではなく、アプリケーションやデータの単位で考え、アプリケーションやデータごとにアベイラビリティを確保できるよう標準化、最適化を進めます。最終的には、自動化を視野にいれた管理の仕組みを構築していくことになります」(吉田氏)

こうした標準化や最適化、自動化の仕組みがないと、取り組みの多くは失敗するという。次回は、こうした失敗事例や成功事例を紹介しながら、ヴィーム・ソフトウェアの製品がユーザーにどのようなメリットをもたらすのかを見ていきたい。

「半数以上が複雑さを懸念、ヴィーム・ソフトウェア提唱の「データ復旧の新常識」を事例で解説」の記事はこちら ＞＞

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