5月8日から10日まで、東京・ビッグサイトで開催された「第3回 スマートフォン&モバイルEXPO春」は、企業におけるモバイル活用の普及に伴い、非常に活況を帯びていた。とくに、PCをサーバとして利用できるデータベースソフト「FileMaker」とiPhone/iPadの組み合わせは、これまでシステムの導入に踏み切れなかったSMBの敷居を下げ、業務効率化を後押ししている。そこで今回は、EXPOで紹介されていた注目のSMB向けiPhone/iPadソリューションをいくつか紹介しよう。
[09:00 5/22]プラスヴォイスは5月17日、Shamrock Recordsとアドバンスト・メディアの三社共同で開発した手書き入力・筆談用アプリ「UD手書き」の発売を同日より開始すると発表した。
[09:55 5/20]大塚商会は、提供するレンタルサーバー「アルファメール」シリーズが、スマートフォンからアクセスした際の画面が専用画面となり、5/23までの申し込みで"初期費用と月額料金3ヶ月分が無償"のキャンペーンが適用されると発表した。
[08:30 5/20]日本空港ビルデングは5月17日、羽田空港国内線ターミナルでiPadを利用した案内サービスを4月1日より開始したと発表した。
[13:26 5/17]NTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)は、外出先から社内システムへセキュアな接続を実現する「Bizモバイルコネクト」のスマートフォン向けリモートアクセスサービスにおいて、マルチデバイスを所有する利用者の利便性を向上するため、電話などのアプリ連携機能、Windows 8/RT搭載端末対応、同一IDで複数端末を利用する機能をリリースするとともに、私有端末を企業で安心・安全に利用するためのアクセス制御・管理機能を拡充し、提供を開始すると発表した。
[09:47 5/17]Web会議サービスを始めとしたビジュアルコミュニケーションサービスを提供するブイキューブでは、営業担当者に名刺管理ソリューション「リンクナレッジ」を導入して名刺情報のデータ化を実現し、外出先でiPhone/iPadから名刺データを活用して商談機会の創出に効果を上げている。
[09:00 5/17]ウィルコムは16日、「PORTUS for Biz<WX02S-HJ>」を新規または機種変更にて契約した法人の利用者を対象に、月額基本使用料1,480円がずっと半額相当の725円になる「法人ずっと半額プログラム+(プラス)」を、同日より実施すると発表した。
[12:15 5/16]企業にとってWebサイトは、事業を成功に導く最も重要なツールの1つである。商品やサービス、企業を紹介する第一歩の場であったり、ほかのメディアで興味を持ったユーザーが詳細な情報を得にくる場であったり、あるいは商品を手にしたユーザーがさらなる価値を求めて訪れる場であったりする。ユーザーと企業・サービスとを結ぶ、最も重要な窓口の1つである。
[08:00 5/16]エスキュービズムは5月15日、同社のタブレット利用型POSシステム「EC-Orange POS」を活用した決済ソリューションを、5月20日より提供すると発表した。決済ソリューションは中小規模事業者や個人事業主向けとなっており、同社によると「PayPal Here」と連携可能なタブレット型POSシステムは国内初という。
[13:19 5/15]第3回となる「スマートフォン&モバイルEXPO 春」が、2013年5月8日~10日、東京ビッグサイトで開催された。さまざまな企業がアプリやサービスを紹介し、多くの来場者で賑わった。その中でも注目を集めていた「スマートフォン研究会」のブースについて紹介しよう。
[14:51 5/14]スターネットは5月13日、法人向け高速モバイルデータ通信サービス「STAR-Remote LTE」の提供を開始すると発表した。
[09:52 5/14]JR東日本は5月13日、iPad mini(Wi-Fi + Cellularモデル)を全乗務員(運転士・車掌)に配布すると発表した。導入台数は約7,000台になるという。
[15:45 5/13]MM総研は5月9日、2012年度通期(12年4月~13年3月)における国内携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表した。
[15:18 5/13]ハイホーが提供するインターネットサービスプロバイダー「hi-ho(ハイホー)」は、6月1日よりサービス仕様を拡充し、高速通信が可能なデータ量であるバンドルチャージを増量、より快適なモバイル通信環境を提供すると発表した。
[10:17 5/13]近年、企業におけるモバイルデバイス活用の需要が拡大しているが、その目的として一番大きいのがコミュニケーションの強化だろう。外出先で手軽にメールの送受信が可能なほか、グループウェアを活用すれば社内のデータの閲覧・編集、必要に応じての報告書の作成・提出までモバイルデバイスから行える。このように、今まで社内の端末に縛られていた作業が、外出先から済ませられるメリットは大きい。
[09:18 5/13]富士ゼロックスは、クラウドを活用したビジネスコミュニケーション支援サービス「SkyDesk サービス」の「SkyDesk Docs(オンライン文書共有管理)」内のファイルを、「ネットプリント」やオフィスの複合機やプリンタで印刷可能にするiOSアプリ「SkyDesk Print」を5月9日から無料提供すると発表した。
[09:52 5/10]シャッターやビル・マンション用ドアで知られる三和シヤッター工業は、営業課題の解決に向け、同社は全営業担当者へ新たな営業ツールとしてiPadを配付した。多くのメリットをiPadに見出してのことだが、中でも強く意識した導入目的は、営業力強化だという。
[09:00 5/9]業務で利用する携帯電話やタブレットについて、従業員が自分の端末を利用するBYOD(Bring Your Own Device)が世界的に進んでいる。2017年には、従業員に端末を支給する会社は半分になるとの予想を米Gartnerが発表した。
[09:00 5/8]大日本印刷(DNP)は、映像や音声に加え、次号の発刊まで毎日情報を更新する機能などを付加した、新しい形のデジタル雑誌の効果的な見せ方や広告効果などを検証するための実証実験を開始すると発表した。
[08:00 5/8]工事現場で使われるショベルカーやブルドーザーといった建設機械、重機のレンタル事業を展開するニッパンレンタルでは、モバイルPCとデータカードから、iPadからのリモートアクセスに変更。営業力アップを実現している。
[09:00 5/7]社内ポータルの構築からコンテンツやドキュメント管理、コラボレーションまで多彩な機能を提供するマイクロソフトのビジネスプラットフォーム「SharePoint」は、日本でも多くの企業が利用している。しかし近年、こうしたSharePointユーザーを悩ませている大きな課題がある。それは、スマートデバイスへの対応。今や企業において必須となったスマートデバイスでの利用を意識した設計になっていないのだ。
[07:00 5/7]KDDIは5月2日、「KDDIグローバルM2Mソリューション」を発表した。提供開始は5月8日。スウェーデンのM2M専業プロバイダーTelenor Connexion社と提携し、同社プラットフォームを活用することで実現した。
[13:52 5/2]東京海上日動火災保険は、損害サービスの業務プロセスに、顧客のスマートフォンや代理店所有のタブレットを活用する「損害サービス次世代モデル」を10月から順次導入すると発表した。
[15:16 5/1]キッセイコムテックは、タブレット向けコンテンツ管理システム「SmartLibrary(スマートライブラリー)」をWindows 8に対応させると共に、Version2.0にバージョンアップして、5月1日より販売を開始した。
[11:12 5/1]サイファー・テックは4月26日、これまでのデジタルコンテンツ配信サービスを対象にした著作権保護分野に加えて、一般企業・団体などを対象にした情報セキュリティ分野へ本格参入すると発表した。
[09:42 4/30]IPAは4月26日、外出先に携行したパソコン等の機器を紛失した際の情報漏えいを防ぐための対策という観点で、その仕組みや運用方法等をまとめた「情報漏えいを防ぐためのモバイルデバイス等設定マニュアル」をIPAのウェブサイトで公開した。
[14:55 4/26]スマートフォンやタブレットなどは、外出が多い社員にとって大変便利なもの。しかし、高い利便性を持つからこそ紛失・盗難に遭った際のセキュリティリスクも増大する“諸刃の剣”といえる。そこで注目を集めているのが、モバイルデバイスを管理するための「MDM(Mobile Device Management)」である。
[12:00 4/26]ICT総研は4月25日、タブレット端末市場に関する調査結果を発表した。
[11:47 4/26]年末商戦の後もタブレット人気が続いている。調査会社の米Strategy Analyticsが4月25日(米国時間)に発表した2013年第1四半期(2013年1月-3月期)の世界タブレット市場調査では、出荷台数は前年同期から117%増加し4060万台となった。
[11:18 4/26]ソフォスは4月25日、Android 向けアンチマルウェア対策アプリ「Sophos Mobile Security」の新バージョン「Sophos Mobile Security 2.5」を発表した。
[13:01 4/25]キヤノンITソリューションズ(キヤノンITS)は4月25日、5月7日より、法人で利用可能なAndroid用総合セキュリティプログラム「ESET Endpoint Security for Android」と、Android端末を管理できるクライアント管理用プログラム「ESET Remote Administrator」のモニター版を提供開始すると発表した。
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