マイナビニュース | 企業IT | 標的型攻撃

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【特別企画】1時間に971個のマルウェアが侵入!? ユーザー任せにしないエンドポイント対策

サイバー攻撃は激化の一途を辿っており、深刻な情報漏えい事件もあとを絶たない。企業として対策を考える中で、とりわけ肝となるのが、従業員が業務で使用するクライアント端末のセキュリティ── つまりエンドポイント・セキュリティの高いレベルでの実現である。

[18:28 5/9]

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ネットワークセキュリティーリスク診断サービスを開始 - 富士通システムズ・イースト

富士通システムズ・イーストは20日、米RedSeal, Inc.の日本法人RedSealと国内販売契約を締結し、サイバーセキュリティ分析プラットフォーム「RedSeal」と、分析・診断サービスを組み合わせた「FUJITSU セキュリティソリューション 脆弱性可視化サービス」を販売開始したことを発表した。

[19:11 7/20]

標的型サイバー攻撃を防げ!セコムがクラウド型仮想ブラウザサービス

セコムグループの情報通信事業を担うセコムトラストシステムズは、巧妙化するサイバー攻撃に対して、新たな安全対策「セコム・プレミアムネット・リモートブラウザ」を7月から販売することを27日、発表した。

[17:43 6/27]

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三位一体の対策が必要、IPAが標的型攻撃に注意喚起

IPAは、大規模な情報漏えいに繋がりかねない企業を狙う標的型攻撃に対して、「リテラシの向上」、「適切な運用管理」、「セキュアなシステムの構築」の三位一体での対策をあらためて呼びかけている。

[17:26 6/24]

2015年度64.1%と急速な増加、国内EDR市場の動向 - アイ・ティ・アール

独立系ITコンサルティング・調査会社アイ・ティ・アールは21日、国内のEDR(Endpoint Detection and Response)市場規模の推移予測を発表した。

[15:09 6/21]

国内脆弱性診断市場が前年度比19.6%増 - アイ・ティ・アール

独立系ITコンサルティング・調査会社アイ・ティ・アールは15日、国内の脆弱性診断市場規模の推移と今度の予測について発表した。

[16:22 6/15]

NTTコミュニケーションズ、グローバル脅威インテリジェンス・レポートを公開

NTTコミュニケーションズは、NTTグループにおけるセキュリティ関連各社が共同で編纂した「グローバル脅威インテリジェンス・レポート2016」日本語版を公開した。同社Webサイトからダウンロードできる。

[20:34 6/14]

年金情報流出事件から1年を機にEmdiviを使った標的型攻撃の分析レポート - マクニカネットワークス

ネットワーク機器・ソフトウェアの導入から運用・保守サービスまで広くITソリューションを手がけるマクニカネットワークスは、2015年の6月に起きた日本年金機構からの情報流出事件から1年の経過を機にレポート「標的型攻撃の実態と対策アプローチ」~日本を襲った大規模なサイバースパイ活動の実態調査~を公開した。

[15:08 6/13]

ラックとSOMPOリスケア、サイバー攻撃を想定した訓練・研修サービス

ラックとSOMPOリスケアマネジメントは、情報セキュリティ対策を推進する企業を支援する「サイバー攻撃を想定した訓練・研修サービス」の提供を開始する。

[18:52 5/10]

日立情報通信、標的型攻撃による感染端末をPentahoで早期発見サービス

日立情報通信エンジニアリングは、同社のネットワーク保守・運用のセキュリティサポートサービスにおいて、4月1日よりPentaho(ペンタホ)ソフトウェアを使った強化を実施する。

[22:37 3/24]

Macでも動作するランサムウェア、Palo Altoが初めて発見

米Palo Alto Networksは3月6日(現地時間)、MacのOS Xを狙ったランサムウェア「KeRanger」を発見したと発表した。同OSを狙ったランサムウェアとしては初めて、"完全に機能する"ものだという。

[11:52 3/8]

【特別企画】標的型攻撃、マイナンバー/個人情報漏えい対策を最小限の導入・運用負担で実現

標的型攻撃は、不正プログラムを含む添付ファイル送付や、不正プログラムに感染させるためのWebサイトへの誘導を行い、巧妙に企業や組織のPCを乗っ取り、遠隔操作によって社内システムの破壊や機密情報の搾取・漏えいを行う攻撃です。業務のメールを装う形で、添付ファイルのクリック、外部サイトへの誘導を巧妙に行うため、疑わしいメールは開かない、というだけでは防ぐことはできないのが実情です。

[10:00 2/16]

セキュリティベンダーのアークンが不正アクセス被害、3859社の情報漏えいか

情報セキュリティ対策のアークンは1月12日、顧客情報が漏えいし、それを元に恐喝を受けたとする適時開示を行った。

[10:02 1/13]

セキュリティインシデントは企業のバランスシートに影響する - ファイア・アイが2016年のセキュリティ予測

ファイア・アイは12月21日、2016年のセキュリティ予測を発表した。記者説明会にはファイア・アイ 執行役副社長の岩間 優仁氏が登壇。岩間氏によると、これまで情報セキュリティとはあまり関係のなかった業界がセキュリティに関心を持ちだしているという。

[16:37 12/22]

リカバリーを実行しても駆除できないマルウェアを確認 - ファイア・アイ

ファイア・アイは12月11日、OS起動前に実行されるマルウェアを使用してカード決済情報を狙う攻撃を確認したと発表した。

[13:26 12/14]

ファイア・アイ、侵害から保護までの速度を3倍にした新アーキテクチャ

ファイア・アイは11月12日、次世代MVXアーキテクチャと、セキュリティ情報提供ツール「FireEye Threat Intelligence Engine」「Forward Deployed Analyst」の2サービスを発表した。

[16:37 11/13]

サイバー攻撃による情報流出は一瞬も、発覚までは半年以上 - FireEye CIOが語る標的型攻撃対策とは

ファイア・アイはこのほど、「日本企業におけるセキュリティ侵害対策向上のための方策」に関する記者説明会を開催した。説明会には、米FireEye バイスプレジデント 兼 最高技術責任者(CTO)のトニー・コール氏が登壇し、日本企業に対する"セキュリティ指南"を行った。

[12:00 11/6]

FireEyeとF5がパートナーシップ、統合セキュリティソリューションを提供

ファイア・アイとF5ネットワークスは10月22日、企業セキュリティに対する複雑化する脅威の防止に向けて、グローバル・パートナーシップを締結したと発表した。

[18:42 10/23]

特定の企業を装ったウイルスメールに注意 - IPA

情報処理推進機構(IPA)は10月9日、不審なWordファイルが添付されたメールが特定の企業から相次いで届いたことにより、注意喚起を行った。

[09:32 10/14]

2015年Q2はインシデント数減少も、サイト改ざん続く - JPCERT/CC

JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)は10月8日、2015年度第2四半期[2015年7月1日~9月30日]に受け付けたインシデント報告の統計および事例をまとめた「[インシデント報告対応レポート](https://www.jpcert.or.jp/ir/report.html )」を公開した。

[09:30 10/12]

2015年上半期は国内企業の5分の1が標的型攻撃の対象に - ファイア・アイ

ファイア・アイは10月1日、定期セキュリティ脅威レポート「高度な攻撃に関する脅威レポート:アジア太平洋地域2015年上半期版(Regional Advanced Threat Report: Asia-Pacific 1H 2015)」を公開した。

[10:30 10/3]

韓国のワードファイルを狙ったサイバー攻撃、北朝鮮が関与か? - FireEye

ファイア・アイは9月16日、北朝鮮からの脅威が疑われる「ハングルワードプロセッサー(HWP)」に対する最新ゼロデイ攻撃について解説した。

[11:00 9/18]

FireEyeが富士通とパートナー契約を締結、拡販・協業へ

ファイア・アイは9月16日、富士通とファイア・アイのセキュリティ製品の拡販・協業に合意したと発表した。ファイア・アイの再販パートナー契約(FireEye Certified Reseller Agreement)を締結し、富士通の取り扱い製品としてラインナップする。

[11:03 9/17]

JR北海道が標的型メール攻撃被害、個人情報漏えいは確認されず

北海道旅客鉄道(JR北海道)は8月28日、標的型攻撃を受けたことを明らかにした。列車運行管理システムへの影響や利用者の個人情報流出などは確認されていない。

[17:59 8/31]

【特別企画】9月11日 中央区「情報漏洩対策 / セキュリティセミナー開催」- 情報漏洩事件への企業対応の在り方

情報漏洩が起きた際の危機管理のあり方を改めて見直す。日本年金機構・東京商工会議所などいまだに多様な企業が情報漏洩を起こし各種メディアに取り上げられている、その際の対応について問題が無かったか、またどのような対応をするべきか、その知見を高めるためのセミナーです。

[09:47 8/18]

ファイア・アイ、「市区町村向けマイナンバーパッケージ」を提供

ファイア・アイは8月6日、市区町村向けマイナンバーの情報流出を防止する標的型攻撃対策製品として、「市区町村向けマイナンバーパッケージ」を提供すると発表した。このパッケージはキャンペーンで、通常よりも安い価格で提供される。

[12:21 8/6]

中国の攻撃はサイバー空間でも? アメリカの被害例とは

ファイアアイはこのほど、米国セキュリティ侵害の実例から見る最新のサイバー攻撃の現状と効果的なインシデント対応に関する記者説明会を行った。

[09:01 8/1]

FireEye as a Serviceが国内で提供開始

ファイア・アイは7月22日、自社のテクノロジーと脅威情報、専門知識を活用し、「FireEye as a Service(ファイア・アイ・アズ・ア・サービス)」を年内に国内で提供開始すると発表した。これにより、従来型のアプローチと比較して10分の1の時間でセキュリティ侵害を検知、防御、解析、解決することが可能になるという。

[11:34 7/28]

HPとファイア・アイが協業、より高度な脅威管理サービスなどを提供へ

ヒューレット・パッカード カンパニー(HP)とファイア・アイは7月16日、市場開拓に関するパートナーシップを締結したと発表した。

[15:00 7/19]

IPAをかたった詐欺メールが出回る - IPAが注意喚起

情報処理推進機構(IPA)は7月17日、同機構の名前をかたった不審なメールが出回っているとして注意喚起を行った。

[18:21 7/17]

東京大学にもサイバー攻撃、最大で3万6300件の個人情報漏えい

東京大学は7月16日、大学の業務用PCがマルウェアに感染し、個人情報が流出したと発表した。

[17:28 7/16]

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