これまでは販売店や代理店を通さなければ手に入らなかった商品やサービスが、インターネットを通じて販売できるようになると、中抜きが実現し安くなると言われていた。その影響が大きかった業界の1つは運輸・旅行業界に違いない。

この業界は形がある商品ではなく、移動というサービスを販売している。つまり、実際に利用者の手元まで物を届けなければならないわけではなく、移動手段のところまで利用者がやってきてくれるから、仕入れ・在庫・配送といった問題は発生しない。そんなこんなの事情により、ネット通販と運輸・旅行業界は親和性が高い。

そして、その「中抜き」の影響を受けるのは、販売の取次を行っている旅行代理店ということになる。

旅行代理店の利用と手数料

傘下に旅行代理店を擁する某電鉄会社の株主優待に「ツアーの割引」がある。ただし、傘下の旅行代理店が企画・主催するツアーと比べると、他社が企画・主催するツアーのほうが割引率が低い。高価な海外ツアーならまだしも、数万円程度の国内ツアーでは割引額が昼飯1回分ぐらいになってしまうこともある。それでも安くなることに変わりはないが。

閑話休題。他社ツアーのほうが割引率が低い理由は、「取次の手数料がかかっているからだろうな」と容易に想像できる。これはツアーに限った話ではなく、鉄道や飛行機などのチケットの購入についても手数料がかかる場合がある。

さすがにJRグループの発券で手数料がかかるケースはないようだが、私鉄の特急列車やフェリーになると状況が違ってくる。実際、購入する場所によっては手数料が余分にかかることがある。筆者の経験では、525円の手数料がかかったことも。

確かに、電話で連絡するにしてもコンピュータでアクセスするにしても、何らかの設備投資と通信費はかかるわけだから、手数料がかかることに論理的整合性はある。ところがややこしいことに、同じ会社を対象とする発券であっても、どこで発券するかで手数料の有無が違ってくるのだ。

例えば、近鉄特急の場合、当然といえば当然だが、系列の近畿日本ツーリストで購入すれば手数料はかからない。ところが、他の旅行代理店で購入すると手数料がかかるケースが出てくる。近鉄に限らず、他の私鉄有料特急でも事情は同じで、購入場所によって手数料がかかったり、かからなかったりする。

私事で恐縮だが、先日、近鉄吉野線で民鉄線全線完乗を達成した際に使用した乗車券・特急券。近畿日本ツーリストで発券したので、手数料はかかっていない

といっても、手数料不要の代理店・販売店が近所になければ手数料を払ってでも、近所の代理店や販売店を利用するほうが合理的だ。遠方まで出向く手間と時間と費用を考えると、そういうことになる。

ネット予約やチケットレスサービスによる中抜き

こういう状況を一変させたのが、ネット予約やチケットレスサービスだったというわけだ。鉄道では「モバイルSuica特急券」や「EX-IC」など部分的な事例にとどまっているが、飛行機ではチケットレスサービスが当たり前になっている。運航形態やインフラの問題も関わってくるので、どちらが進んでいる、どちらが守旧的といった話ではないのだが。

個人的な経験から言っても、ネット通販とチケットレスサービスの組み合わせのおかげで、飛行機の手配は非常にラクになったと思う。今では飛行機の予約をするために旅行代理店に行くことはない。

マイレージサービスの会員登録を組み合わせることで、飛行機の予約の手順は以下の流れになってしまった。

  • Webでマイレージサービスの会員番号を指定してログイン
  • 予約と事前座席指定を行ってクレジットカードで決済
  • 空港に行ってマイレージサービス用のICカードをゲートでタッチして搭乗

これでマイル登録まで自動的にできるし、宿やレンタカーの手配も一緒にできるのだから楽チンである。

JRでも事情は似たようなもので、以下の作業で予約が完了する。

  • Webで予約を入れてクレジットカードで決済
  • 駅に行って指定席券売機、あるいは窓口で発券

実際に発券する分だけ手間がかかるが、利用する対象区間や利用形態が多種多様だから、こうせざるを得ない。「新幹線しか乗りません」ということなら、「モバイルSuica特急券」や「EX-IC」を使えばいいのだ。

もっとも、個人利用と会社利用とでは状況が違うので、誰もがホイホイと旅行代理店を切り捨てて中抜きできるというものでもない。ワンストップで旅行関係のさまざまなパーツを揃えることができ、しかも専門知識を持つ人材を要する旅行代理店を活用することにも相応のメリットはある。

ネットを駆使して手配する場合、なかなかワンストップというわけには行かず、あちこちのサイトをウロウロしなければならないことが少なくない。

だから、旅行代理店に余分の費用を払っても割に合うケースもあるだろう。規模の大きな会社で需要が多い場合は、社内に旅行代理店の人を派遣してもらって手配を委託することで、出張などの手配に要する手間を軽減できることもあるだろう。

利用者とは反対のところに視点を変え、「そういう形で専門性を発揮して生き残りを図るのが、旅行代理店にとっての戦略になるのかもしれない」などと、「経営」チャンネルっぽいことまで考えてしまうのであった。