連載コラム『株トリビア』では、「わかっているようで、実はよく知らない!?」株式用語、経済用語について、経済キャスターの鈴木ともみ氏が解説します。

今回は、株式ニュースで頻繁に出てくる『PER』 を取り上げます。

PERは英語の「Price Earnings Ratio」の頭文字をとったもので「ピー・イー・アール」と読み、日本語では「株価収益率」と訳されます。

「PER=株価÷1株当たり純利益」の計算式で求められ、単位は倍で表示します。

この数値を見ることで、株価が割高か割安かをチェックし、その銘柄(企業)の過去のPERと現在のPERを比べたり、同業他社との比較などに用いることができます。市場全体が割高か割安かを確認したい場合には、市場平均のPERをチェックすれば良く、業種別のPERも算出することができます。

PERの数値が高い場合は、その銘柄が生み出している利益に比べて株価が高すぎる、つまり過大評価されているということになり、一方、低い場合には、利益に対して株価が安すぎる、つまり、過小評価されていることになります。

PERが高く(過大評価されているため)株価が割高の時には、売られやすく株価が下落する可能性も大きいと判断できます。

逆に、PERが低く(過小評価されているため)株価が割安の時には、買われやすく株価が上昇する可能性を秘めていると判断できるのです。

上場銘柄のPERは、業種や事業規模などによって各々に特徴や傾向がありますので、業界や会社の規模、事業内容の近い銘柄で比較し合うのがより有効でしょう。

一般的に高成長の期待が寄せられている銘柄の方がPERは高くなりがちです。

ただ、期待だけが先行し、その銘柄の業績や実態を度外視して株価が上値追いをした結果、株価が上昇しPERが高くなっているケースなどもあります。

投資の基本は、株価を買うことにあるのではなく、銘柄(企業)の業績や実績を評価し、その将来性を買うことにあるわけですから、PERが実態以上に急上昇している銘柄には注意が必要です。

一方で、将来性のある銘柄(企業)が一時的な要因で株価が急落し、PERが実態以上に低くなっている場合には、いずれ上昇する可能性があると考えられます。

市場全体、業種別、各銘柄のPERの推移を常にチェックしておけば、相場の流れや傾向もつかみやすいので、できる限り確認しておくと良いでしょう。

執筆者プロフィール : 鈴木 ともみ(すずき ともみ)
経済キャスター・ファィナンシャルプランナー・DC(確定拠出年金)プランナー。著書『デフレ脳からインフレ脳へ』(集英社刊)。東証アローズからの株式実況中継番組『東京マーケットワイド』(東京MX・三重テレビ・ストックボイス)キャスター。中央大学経済学部国際経済学科を卒業後、現・ラジオNIKKEIに入社。経済番組ディレクター(民間放送連盟賞受賞番組を担当)、記者を務めた他、映画情報番組のディレクター、パーソナリティを担当、その後経済キャスターとして独立。企業経営者、マーケット関係者、ハリウッドスターを始め映画俳優、監督などへの取材は2,000人を超える。現在、テレビやラジオへの出演、雑誌やWebサイトでの連載執筆の他、大学や日本FP協会認定講座にてゲストスピーカー・講師を務める。