スマートフォンで写真を撮り、SNSにアップする。現代の日常を象徴するこんな行動を陰で支えているのが、画像フォーマットの「JPEG」だ。写真に限らず、インターネット上での画像の流通は、JPEGなしには考えられないほどに普及している。

JPEGがここまで広まった経緯については、拓殖大学の渡邊修准教授にインタビューを実施した。その中で、SNSなどプラットフォーム側の設定によらず、JPEG側で利用者のプライバシー保護を行うための技術「JPEG プライバシー＆セキュリティ」が開発中であることが分かった。

SNSなどWebサービスに関連したプライバシー問題が発生する時、写真データの記録形式「Exif」に含まれる位置情報などのメタデータが悪用されてしまうことがある。そもそも、Exif形式で写真データが記録されるようになった経緯は何だったのだろうか。そして、ユーザーの受ける被害に対して、JPEGという画像フォーマットの策定団体が対応に乗り出した理由は?

そこで今回は、JPEGを作った団体に所属し、「JPEG プライバシー＆セキュリティ」のリリースに向けて活動している早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員の石川孝明氏にお話を伺った。
早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員 石川孝明氏


2003年、ISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 1(JPEG) 国内小委員会委員。2013年、幹事を経て、2014年より同委員会主査。SC 29専門委員会委員およびSC 29/WG 11/Video小委員会委員。画像符号化の研究と応用開発、国際標準化に従事。

――JPEGプライバシー＆セキュリティへの取り組みに関して、FacebookやTwitterなどに掲載されるスナップ写真が悪用されてストーキング被害が起こるというような危険を防ぐ意味合いもあるかと思いますが、犯罪の被害者や警察など関係各所とのやりとりはされているのでしょうか。

団体レベルでは無いですね。現状は一般の方と同様に、そうした事件がニュースになって、広く報道されたことで知るという状況です。具体的な事件の被害者の方からのお申し出も現状はないですね。

というのも、実際に被害に遭われた方々は、JPEG側で技術的にこうした被害を防ぐ方策があることをご存じないからだと思います。ですので、規格を作る側からアプローチをしていって、「こうした新しいものを作ったら、こういうメリットがあるので、困ったことを解決できるかもしれません」とお知らせするために活動している面もあります。

――JPEGプライバシー＆セキュリティが完成したとして、SNS運営会社が採用しないと実効性がなくなってしまうのだと思うのですが、どのように働きかけて行かれるのですか？

JPEGの委員会としては、プライバシーに配慮し、画像作成者の権利も守る枠組みを準備するので、それに従って運用してくださいねという風にお願いするニュアンスが近いです。

例えば「この画像はAさんに見せていいですが、Bさんには見せません」など、状況に合わせた閲覧制御をするための情報を規格の中で準備するので、あとは自由に使ってください、というアプローチですね。

一番の理想は、SNSベンダーが「良い仕組みですね」と納得して採用し、サーバ上にはユーザーが設定した制御情報(アクセスポリシー)に従ってデータが置かれて、仮にそのサービスがクローズするとしても、アクセスポリシーに従った移管して問題ないデータだけをコピーして、新しいサービスに移行することができる、という状況です。ひとつの企業だけに依存しないで、別のところも参加して、色んなサービスに対して汎用的に使えるようになればと考えています。

本連載の次回掲載分では、JPEGを利用するエンドユーザー向けの施策について聞いていきます。