スマートフォンで写真を撮り、SNSにアップする。現代の日常を象徴するこんな行動を陰で支えているのが、画像フォーマットの「JPEG」だ。写真に限らず、インターネット上での画像の流通は、JPEGなしには考えられないほどに普及している。

JPEGがここまで広まった経緯については、拓殖大学の渡邊修准教授にインタビューを実施した。その中で、SNSなどプラットフォーム側の設定によらず、JPEG側で利用者のプライバシー保護を行うための技術「JPEG プライバシー＆セキュリティ」が開発中であることが分かった。

SNSなどWebサービスに関連したプライバシー問題が発生する時、写真データの記録形式「Exif」に含まれる位置情報などのメタデータが悪用されてしまうことがある。そもそも、Exif形式で写真データが記録されるようになった経緯は何だったのだろうか。そして、ユーザーの受ける被害に対して、JPEGという画像フォーマットの策定団体が対応に乗り出した理由は?

そこで今回は、JPEGを作った団体に所属し、「JPEG プライバシー＆セキュリティ」のリリースに向けて活動している早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員の石川孝明氏にお話を伺った。
早稲田大学 国際情報通信研究センター 招聘研究員 石川孝明氏


2003年、ISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 1(JPEG) 国内小委員会委員。2013年、幹事を経て、2014年より同委員会主査。SC 29専門委員会委員およびSC 29/WG 11/Video小委員会委員。画像符号化の研究と応用開発、国際標準化に従事。

――まず、デジタル機器で撮影した写真が、画像情報以外に位置情報、日時などの記録が可能なExif（Exchangeable image file format）形式で記録されるようになった経緯について、教えていただけますか?

JPEGが開発された目的は、当時の通信網で画像を送るにあたって、画素を圧縮してデータを軽量化することでした。この規格はデータを小さくするためのある方法と、小さくなったものを元の状態に戻す方法がセットになっています。専門用語で言うと、符号化と復号というふたつの処理で対応しています。

ですが、JPEG制定の後で、画素以外の重要な情報があるというのが分かったんですね。「誰が撮影したか」とか、「どのカメラで撮影したか」、そして、(撮影した場所を示す)GPS情報などは、画素で伝えることはできません。

そこで、IT・エレクトロニクス分野の業界団体であるJEIDA(日本電子工業振興協会、現JEITA(電子情報技術産業協会))が、画素のデータを圧縮する方法はJPEGを採用した上で、その他の付随データをどうやってひとつの情報として扱おうかと検討し、Exifというファイルフォーマットができあがったんです。現在Exifは、JEITAと主にデジタルカメラを生産するメーカーの業界団体「CIPA」が共同で管理運営しています。

圧縮した画素(JPEG)と、その画像にまつわるメタデータ、例えばカメラの機種情報やGPSの情報といったものがひとつの箱に入っているとイメージしていただければと。厳密にいえばもう少し複雑なのですが。

――Exifに含まれる「重要な情報」というのはどのように選定されたのでしょうか？

JPEG側では決めていません。JPEGはあくまで画素の圧縮を専門的に行ったので、その選定経緯はJEITAやCIPAの方のほうが詳しいですね。当時は、メーカー各社がデジタルスチルカメラを市場として確立しようとした時期でしたので、異なるメーカーのカメラでも同じ形式のデータが扱えるように規格を統一したんです。

ちなみに、Exifにおいて必須とされているメタデータは少なくて、画像の縦横のサイズ、解像度など、限られた情報だけですね。それ以外はオプション的な位置づけでフィールドが準備されたわけです。そのなかの一つにGPS情報、カメラの機種情報などがあったんです。Exifのバージョンは2.31まで進んでいて、バージョンが上がるごとにフィールドの内容を改訂しているような状況です。

本連載の次回掲載分は、新規格「JPEGプライバシー＆セキュリティ」の策定経緯とスマートフォンの関係について聞いていく。