【レポート】

Classiが挑む、70万人の基盤を活かしたプラットフォーム化への挑戦

1 「先生の思い」が支持され、契約増に

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2014年にベータ版、2015年から正式にサービスをスタートした学習支援クラウドサービス「Classi」。全国5000校ある高校のなか、2100校、およそ4割の高校で利用されている。

実利用者でも高校生330万人のうち、およそ77万人がClassiアカウントを利用しており、2016年度までに累計42万人が利用しているとされるリクルートマーケティング パートナーズ提供「スタディサプリ」を大きく引き離している。2016年度は当初340校だったものの、同年度中に1400校、2017年度頭に1800校と利用校が急激に伸びた。

Classi 代表取締役副社長の加藤 理啓氏によれば、年度初めの契約数が昨年、今年と年度当初から契約数を大幅に伸ばしている理由について「4月、5月は新しいクラスがスタートして学校全体がバタバタしている時期。落ち着く6月以降に本契約するというパターンが多かった」(加藤氏)という。

Classi 代表取締役副社長 加藤 理啓氏

その中でも成長エンジンとなったコンテンツは「学習動画アプリだ」(加藤氏)。生徒の集中力が持続しやすい5分前後の動画を中心に、2.5万本を用意。動画を早送りして"見たこと"にする生徒への対策として、動画終了後に「確認問題」を用意していることにメリットを見出す学校が多いようだ。

「先生たちが感じている課題として、学期ごとに2度ある定期テストの結果に一喜一憂する生徒が多い中で、『出来ていなかったところを振り返ってやり直してほしい』という思いがある。そうした復習を重点的に行えるのが学習動画アプリのメリットだ」(加藤氏)

Classiはベネッセホールディングスとソフトバンクの合弁会社。そのため、ベネッセが提供する「進研ゼミ」の教材を利用できるほか、4000校が活用する進研模試のノウハウを活かしたコンテンツの最適化が可能になる。さらに教育系出版社との提携も行っているため、進研ゼミコンテンツのみならず自校で利用しているコンテンツを利用できる。

もちろん、ソフトバンクのICTの強みを活かしたテクノロジーの活用も行っている。例えば学習動画では、進研模試の結果と生徒のIDを紐付けてデータベースを連携。模試の結果から浮き彫りとなった生徒の苦手な単元を、アルゴリズムで自動的に抽出して最適な単元の動画をレコメンドする。

そしてこの国内最大級のユーザー規模とテクノロジーをかけ合わせてClassiが次に臨むのが「Classiプラットフォーム」だ。

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インデックス

目次
(1) 「先生の思い」が支持され、契約増に
(2) プラットフォーム戦略は「STEM」「英語4技能」を大きく伸ばせる?
(3) テクノロジーは先生を駆逐せず「サポート役」に
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