9.7インチの低価格iPadが市場から求められていた、と解釈することもでき、Appleが市場のニーズに合わせた製品の設定と供給を行った結果、と見ることができる。
本連載でも指摘してきたが、2017年に入ってから、9.7インチのiPad Air 2は品薄状態になっており、日本の教育機関でも納期10週間と言われ、新学期に間に合わせるために量販店の店頭在庫をかき集めるという事態も生じていた。
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期待に応えた第5世代iPad |
AppleとしてはPCの代替として2016年3月に発売した9.7インチiPad Proに力を入れていきたいところだが、他方でタブレットとしてのiPadのニーズ、すなわち画面サイズが大きく低価格で導入できるデバイスとしての供給が追いつかなくなっていた。
そこで、2017年3月に、iPadのラインアップの大幅なスリム化に踏み切った。iPad mini 2とiPad Air 2の製造をやめ、iPad mini 4も128GBのみの設定と、iPad Pro 9.7インチ(当時)、12.9インチ、iPad mini 4、iPadの4つのラインに絞り、生産体制の安定化を図ったのだ。
iPadは確かにChromebookやWindowsタブレットに比べると、329ドルでも価格が高いように見える。しかし日本の教育現場を取材した際にiPadの選定理由を聞くと、真逆の答えが返ってくる。
まず、意外にも壊れにくさを指摘する声が大きい。小学校の共用のiPadであっても、4年間1台も壊れずに使えた、という話があったほどだ。また本体と充電器だけで壊れる要素がそもそも少なく、メンテナンスコストの低さが大きなメリットだとも聞いている。また、Pages/Numbers/Keynoteをはじめとするアプリが無料で簡単に利用できるため、アプリへの追加コスト、トレーニングコストも低い。
企業でも、スマホが使えればiPadが使いこなせる、とトレーニングコストの低さを指摘する声は大きい。またより本格的な業務改善に踏み込んでいく際、社内向けのネイティブアプリ開発によって、業務効率化を従業員に一気に波及させることもできるという。
第5世代iPadは、教育機関や企業などで大量に導入する際に最適の選択肢であり、市場が長らく求めてきた製品だった、と振り返ることができる。これを投入して迎えた初めての4半期である2017年第3四半期に、iPadの販売台数は上向き、その役割をきちんと果たした。
