子どもの習い事、年収によってどれだけ違う?(イラストはイメージ)

「子どもの習い事、どうしよう」「みんなどのくらい塾にお金をかけているのかな?」。子育て中のママ・パパであれば、一度は考えたことがあるのではないでしょうか。子どもにかける費用は、ついつい青天井になりがち。そこで今回は、塾や習い事にかける費用について年収・進路別に比較してみました。

年収が上がるほど、習い事の費用も多い

まずは、文部科学省が行っている「子供の学習費調査」(平成26年)の結果から、世帯年収別に1年間の費用を比べてみます。同調査では、学習塾など、学校教育に関係する学習をするためにかかる「補助学習費」と、ピアノ・水泳の習い事など、スポーツや文化活動にかかる「その他の学校外活動費」を調べていて、合わせて「塾・習い事などにかかる費用」としています。

世帯年収別の塾・習い事などにかかる費用

その結果、例えば「塾・習い事などにかかる費用」を公立学校で比較すると、小学校では「年収400万円未満」で12.8万円、「年収1,200万円以上」で64.6万円と大きな差がありました。また、「年収400万円~599万円」で17.1万円、「年収600万円~799万円」で21.7万円、「年収800万円~999万円」で28.1万円、「年収1,000万円~1,199万円」で32.1万円となっています。

「補助学習費」の年収別比較(文部科学省「子供の学習費調査」より引用)

「その他の学校外活動費」の年収別比較(文部科学省「子供の学習費調査」より引用)

公立、私立共に世帯年収が上がるほど、塾や習い事の支出が多い傾向にあり、年収400万円未満と年収1,200万円以上では、私立中学を除き、約2倍以上の差がありました。また、「私立に進学したら、塾代がかからない」という話も聞きますが、私立の学校でも、塾や習い事の費用がかかっている実態にも注目したいところです。

ただ、上記の費用はあくまで全国平均。例えば、中学受験や大学受験をするご家庭は、平均額より多くなる可能性があるので、注意しましょう。

将来かかる費用も見据えて

次は、小学校から高校までにかかる、塾・習い事費用の総額を見ていきます。同じく文部科学省の調査から計算すると、下記のようになります。

進路別・世帯年収別の塾・習い事などにかかる費用

塾・習い事の費用は、大学受験が終わる頃までかかるご家庭が多いので、総額にすると数百万円にものぼります。どの進路でも、世帯年収が高いほど塾・習い事の総額費用が多くなっていることが分かります。

さらに上記の費用は、あくまで塾・習い事の費用のみ。学校の授業料などを含めた進路別教育費は、年収600万円~799万円の場合、

・オール公立の場合、約463万円
・高校だけ私立の場合、約619万円
・中高私立の場合、約869万円
・オール私立の場合、約1465万円

となり、さらに多くの費用がかかることになります。

進路別・世帯年収別の教育費にかかる費用

教育費のプランを作成してみよう

「わが家はどこまで塾や習い事にお金をかけられるのだろう?」と不安を感じたら、一度今後の教育費プランを作成してみましょう。子どもが小さいうちはなんとか家計のやりくりができていたとしても、子どもの成長と共に、教育費は多くなる傾向にあります。プランを作成し「わが家は大丈夫」と思えれば、それだけでも安心できますし、逆に「厳しいな……」と感じたら、早めに対策を打つことができますよね。

・総額で約200万円となる児童手当を貯蓄しておく
・保険や通信費などをシンプルで安いものにする
・税金の控除を活用し、手取り収入を増やす

など、できることからコツコツ実践していきましょう。また、塾や習い事そのものを見直してみるのもいいでしょう。塾1つをとってみても、「個別型指導」「少人数指導」「大人数集合型指導」など、授業の形式によって費用は異なりますし、オンラインの授業を活用すれば、金銭的な負担を減らせるかもしれません。

教育費は青天井になりがちです。だからこそ、ぜひ家族一緒に考える機会を作ってみてくださいね。

著者プロフィール

マイライフエフピー代表 加藤葉子
子育て真っ最中のファイナンシャルプランナー。子どもを授かったことをきっかけに、教育費や学資保険の仕組みなどに興味を持ち、ファイナンシャルプランナーの勉強を始め、3年で子どもの教育資金を貯める。現在は、全国の女性からの教育費・老後資金・起業・離婚・投資なのお金の相談を中心に執筆・マネー講師として活動しながら、ファイナンシャルプランナーの育成にも力を入れている。自身のホームページ「女性とシングルマザーのお金の専門家」でもお金にまつわるお役立ち情報を提供している。