2017年はiPadにとって、販売台数減を食い止めることができるかどうかを問う上で重要な1年になる。

現在の3つのサイズ、2つのProモデルというラインアップと、iPadが持つシンプルさ、そして信頼性という体制は、2016年3月の段階で作られているが、販売台数においては前年同期比減となる傾向を変えられずにいる。今のままでは自然に増加に転じることは考えにくいのだ。

Appleはハードウェアメーカーであることから、流れを変えるためには、全く新しいiPadというデバイスによる訴求を行うオプションを使うことができる。そして、2017年はそれを行うべきタイミングにきていると思う。

2016年のiPadのリリースは、3月末のイベントだけだった。ここ数年、新モデルのリリース周期も延びてしまっている状態だ。2017年3月のタイミングで、各サイズをアップデートするようなモデルチェンジを行うべきだと筆者は考えている。

松村太郎(まつむらたろう)
1980年生まれ・米国カリフォルニア州バークレー在住のジャーナリスト・著者。慶應義塾大学政策・メディア研究科修士課程修了。慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)、キャスタリア株式会社取締役研究責任者、ビジネス・ブレークスルー大学講師。近著に「LinkedInスタートブック」(日経BP刊)、「スマートフォン新時代」(NTT出版刊)、「ソーシャルラーニング入門」(日経BP刊)など。ウェブサイトはこちら / Twitter @taromatsumura