【レポート】

dTV、Hulu、Netflix…… スマホの動画サービス、今後はどうなる? - 情報通信総合研究所が解説

1 スマホで動画を視聴するのが当たり前に

 
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スマートフォンで海外ドラマや新作映画を楽しむ人が、筆者の周りにも増えてきた。dTVやHulu、Netflixなどのサービスがしのぎを削る国内市場だが、今後はどのような方向に進むのだろうか。情報通信総合研究所が12日に開催した国内有料動画配信サービスに関する記者説明会では、大手レンタルビデオが経営破綻に追い込まれたアメリカ市場の事例などが解説された。本稿で紹介していこう。

1社の動きが他社に影響する業界構造

ICT総研の推計によれば、国内の有料動画配信サービス利用者は2015年末で1,000万人弱、2018年には1,500万人に到達する。なかでも10代~20代の若い世代には、動画をモバイル端末で視聴するスタイルが一般的になりつつある。この話題は“若者のテレビ離れ”や”スマホ依存”とも関連が深い。情報通信総合研究所の岸田重行氏によれば、調査機関による報告書にも「テレビ視聴の短時間化」や「モバイル端末の接触時間の増加」といった傾向が現れているという。

情報通信総合研究所 上席主任研究員の岸田重行氏

現在、日本国内でモバイル端末を介して視聴できる有料動画配信サービスには、ドコモの「dTV」、KDDIの「ビデオパス」、avexとソフトバンクによる「UULA」のほか、J:COMの「J:COMオンデマンド」、日本テレビの運営となった「Hulu」、米Netflix社の「Netflix」などがある。会員数はdTVが476万人、ビデオパスが100万人、UULAが124万人、Huluが100万人(いずれも昨年時点)。月額料金やタイトル数、提供コンテンツのジャンルなどに各社の個性が出ている。ざっと俯瞰すると10社近くが”群雄割拠”し、思い思いに展開している状態といえそうだが、岸田氏は、国内市場において各社の動きが連鎖的に波及しやすい業界構造になっていると説くが、どういうことだろうか。

国内の主な有料動画配信サービス一覧。岸田氏は「会員数100万~200万のあたりに、ひとつの壁がある」と話していた

例えば昨年、ソフトバンクはNetflixとの提携を発表した。するとソフトバンクの利用者の多くがNetflixの契約へと流れた。この結果、ソフトバンクが40%を出資するUULAでは会員数が減少。この煽りを受けたのはdTVとUULAにコンテンツを提供しているavexで、業績が悪化。ひいてはdTVが競争力を低下させることとなった。コンテンツ提供者、配信プラットフォーム、通信プラットフォームといった各レイヤーが複雑に入り組んでいるため、こうした連鎖反応が起きるのだ。

有料動画配信サービスの業界構造。各社の動きが連鎖的に波及しやすい業界構造になっている

岸田氏は、Netflixの躍進に影響されてレンタルビデオの大手Blockbuster社が経営破綻したアメリカ市場の事例を紹介。そこで気になるのが国内ビデオレンタル大手のTSUTAYAの業績だが、岸田氏は、同社では2008年に動画配信をスタートしており、HuluやNetflixがカバーし切れていない新作に注力するなどして存在感を維持していると解説した。

国内では昨夏、既述の通りソフトバンクとNetflixが提携したほか、KDDIとテレビ朝日がスマホ向け動画配信で提携するなどの動きがあった。今後はどのように業界が形作られていくのだろうか。岸田氏はアメリカの大手通信事業者Verizon、およびAT&Tが米国市場で展開しているビジネスモデルを紹介しつつ、日本市場の今後と照らし合わせた。

国内では昨夏、ソフトバンクとNetflix、KDDIとテレビ朝日の提携が発表された(写真は記者説明会の様子)

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目次
(1) スマホで動画を視聴するのが当たり前に
(2) 動画配信サービスによる3つの収入源
(3) 日本国内で普及するには
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