40代後半から50代のあなたへ--"老後破産"しないための保険見直し術

40歳代後半から50歳代にかけては、そろそろ第二の人生が気になる時期。老後の資金プランについても考え始める人も多いと思います。資金プランというといくらのお金をどのように用意するかということばかりに目が行きがちですが、老後の保障のことも一緒に考えてみてください。

定年と同時に保険料払い込みが終わる保険はそのまま継続すべき?

若い頃に加入したままずっと見直しをしていない保険は、どのような契約になっているのか一度確認してみましょう。メインの保険は保険料の払い込みが60歳前後で終わるという商品に加入している人も多いはず。

死亡保障の保険の場合、払い込み期間が終了すると同時に死亡保障額がぐんと低くなる契約が多いので、これまでの保障のままのつもりでいると、老後に「アテにしていた保険金がもらえなかった」ということになりかねないので注意が必要です。

現在の保障額が何千万円もあったとしても、実はそのほとんどが掛け捨ての保障である可能性が大きいため、保険料の払い込みが終わった後は数百万円しか保障が残らなかったということも。掛け捨てが良くないとか死亡保障が数百万円だから老後の保障として少なすぎるということではなく、これまでかけてきた保険に対しての期待と現実が大きくかけ離れているケースが多く見られるので、早めに現実的なところを冷静にチェックしておき、保障内容を見直すべきところは早めに手を打っておくことが肝心です。

保障が減るとわかって慌てて損をしてしまわないためにも事前の確認は必須です。

老後の死亡保障はいくらあれば安心なの?

実際、老後の死亡保障額は300万円～500万円程度、低い人だと150万円ぐらいになってしまう保険に加入している人がほとんどです。この老後も残る保障額は終身保険といって一生涯保障される部分。それ以外の数千万円は掛け捨てで安心を買っているのだと割りきりが必要です。

さて、残った終身保険の保障額で老後の死亡保障が足りるのかどうかということが問題です。60歳前後から終身保障の保険に加入するには、保険金額とほぼ同じだけの保険料を払わなければならないケースも。保障を充実させるために老後資金を使ってしまうという事にもなりかねないので慎重に検討することが求められます。

死亡保障は残された家族が困らないためのお金なので、子供たちが独立した後は夫婦お互いが万一のときに残されたほうが生活に困らないだけの保障を確保しておくというのが基本的な考え方です。

その場合、年金がいくらもらえるのか、老後資金として用意しているお金がいくらあるのか、持ち家かどうかなどによって必要額は違ってきます。一人残されたときには遺族年金と貯蓄でなんとか生活できるのであれば、極端な話、葬式費用程度あれば死亡保障は十分と割り切ることもできます。

若いころは貯蓄も少なくそれに対して必要な支出が多いため、万一のときの大きな保障が必要でしたが、そのころの感覚で保険を準備する必要はありません。

老後のための資金準備がきちんとできていて、相続など特別な資金準備の必要性もなければ死亡保障はなくてもいいケースもあります。

ですから、死亡保障がガクンと減ってしまうことを極度に心配し、必要もない保険に加入することがないよう、しっかり保険で準備しなければならないお金があるのか検討してください。

医療保障が心配だけどこれから加入できる?

医療保障に関しては、メインの保険に特約で入っているだけという人は、終身タイプの保険を追加することも検討できます。死亡保障の保険に吹かされている保険は、80歳などで保障が満了してしまうものが多いからです。

ただし、医療保障も老後の資金プランをどのように設計しているかによって追加で加入が必要かどうかを冷静に判断してください。病気などのための備えも含めて老後資金を作っているなら、あえて保険に入る必要はありません。がんなど深刻な病気になったときに特別な治療を望む場合には、通常の医療保険ではなく、治療費を補償するタイプの保険で備えるという選択もあります。

老後は、何でも保険でリスクに備えるのではなく、蓄えも考慮し必要な保障だけ選んで確保する方向で見直しを考えてみましょう。

＜著者プロフィール＞

ファイナンシャルプランナー 堀内玲子

証券会社勤務後、編集製作会社で女性誌、マネー関連書などの編集を経て1993年に独立。1996年ファイナンシャルプランナー資格を取得。FPとして金融・マネー記事などの執筆活動を中心に、セミナー講師、家計相談などを行う。著書に「あなたの虎の子資産倍増計画」(PHP研究所・共著)「年代別　ライフスタイル別　生命保険のマル得見直し教室」(大和出版)など。