競合は既存の自動車メーカーに加え、GoogleやUberも

同分野ではすでにGoogleやTeslaが先行実験を進めており、Appleは少なくともこれらライバルに追いつき追い越すくらいの目論見でプロジェクトを進めていることだろう。現状の電気自動車は技術の蓄積を必須とするような参入障壁が少ない一方で、バッテリ技術などコスト面や耐久性の面で解決すべき問題も多数抱えており、Teslaの製品価格レンジが高級車をターゲットとしているなど、一般ユーザーへの普及におけるハードルが高い様子をうかがわせる。

ただ、電気自動車の研究とともにIT技術の取り込みによる車のスマート化が進んでおり、自動運転技術に関する期待は高い。将来的には渋滞や事故の削減、さらには運転の効率化で本当の意味でのエコ化が推進されるようになるだろう。運転手が不要になるということは、車の運転における人員コストの削減も可能になる。そのため、配車サービスを世界展開しているUberでは、将来的に急増する需要を「自動運転技術」でまかなうべく同分野への参入を進めているといわれる。

既存の自動車メーカーも手をこまねいているわけではない。特に米国ではTeslaを中心に電気自動車へのシフトを模索しており、自動運転車で世界をリードしていきたいという思惑もあるだろう。Big 3と呼ばれるGeneral Motors (GM)、Ford Motor、Fiat Chryslerといったメーカーらは、こうした新興勢力に負けない形で市場を守るべく開発を進めてくるだろう。そのため、こうしたITベンダーらの新勢力の動きを非常に警戒しており、実際に自社の持つコア技術や、販売され日々使われるスマートカーから得られる情報への、これら企業からのアクセスを厳密にシャットアウトしようとするなど、実際に製品が投入されるであろう2020年ごろよりかなり前の段階で牽制をスタートしている。その意味で、すでにAppleやGoogleを含むIT企業らと既存の自動車メーカーの競争は始まっているといえる。