【レポート】

サイバー攻撃の最前線イスラエルで生まれた次世代ADCの実力とは

2014年8月にIDC Japanは、国内ADC(Application Delivery Controller)市場を2014年に前年比9.6%増の267億円、2013年~2018年の年間平均成長率を6.5%との予測を発表した*。今後、モバイルやクラウドが普及するにつれ、ADC市場はさらに成長し続けることだろう。

そこで今回、アプリケーションデリバリーとネットワークセキュリティの分野において、常に先鋭的な製品を提供し続ける日本ラドウェア代表取締役社長の河田英典氏に、現在そしてこれからのADCについて解説いただいた。

日本ラドウェア
代表取締役社長 河田英典氏

従来型のADCが抱える3つの課題

「スマートフォンやクラウドの普及で、今後ネット上のトラフィック量は増え続ける一方でしょう。そうなると、従来型のレガシーなADCでは不十分となります」と河田氏は主張する。

従来型ADCが抱える課題は大きく3つに分類される。

1つ目は、多くの従来型ADCが複数のアプリケーションでADCのリソースを共有する、ベストエフォート型のアプローチに基づいている点。そのため、1つのアプリケーションに問題が発生すると、それが全体のパフォーマンスに影響することになる。

2つ目は、TCPやSSLなどのネットワークの最適化のみ対応である点。デバイスやブラウザごとの最適化は行われないため、ユーザー側の体感品質はあまり変わらない。

3つ目はトランザクションが終了する割合や応答時間などの情報を収集せず、パフォーマンスが可視化できない点。これでは、品質低下が発生した際に、その原因が追求できない。

「このような課題を抱える従来型のADCでは、来るべき大規模トラフィックの時代を乗り切ることはできません。そこで私達が送り出した製品が、次世代型ADCであるAlteon NG(Next Generation)です」(河田氏)

最大で40%の高速化を実現

「Alteon NG」は、仮想ADC(vADC)インスタンスごとにリソースをロックインする、業界初になるという「インスタンスの障害分離」を提供。1つのアプリケーションに障害が起きた場合でも、他のパフォーマンスには影響を与えなくなる。

バンドルされているソリューションである「FastView」ではHTML、CSS、JavaScript画像ファイルなどの最適化によりブラウザ処理の高速化を実現。ネットワーク環境やブラウザの種類・バージョンにもよるが、最大で40%の高速化が実現可能となる。なおモバイル環境ではレスポンスタイムを52.25%向上した例もあるとのことだ(DeNA SHOPPINGにおける事例)。

更に、稼働状況の監視を行うエージェントレスのツールとしてAPM (Application Performance Monitoring)を搭載。3つのポイント(ネットワーク/サーバレスポンス/クライアントのレンダリング)から情報を収集し、パフォーマンス上のボトルネックを発見できるように可視化を行う。

「Alteon NGは、従来型ADCが抱えていた課題をクリアし、文字通り次世代のネットワークをリードできる自信作です」(河田氏)

vADCインスタンス間のリソース競合を排除し障害を分離する「ADC-VX」アーキテクチャ

FastViewによって、ブラウザごとに最適化し表示を高速化

APMによるSLAの可視化画面

世界で最もサイバー攻撃を受ける国イスラエル。そこで培われた経験と実績

世界で最もサイバー攻撃を受ける国のひとつと言われるイスラエル。そこに本社を持つラドウェアは、毎日のように大量のサイバー攻撃を受けている。そのため、ラドウェアのイスラエル本社には、イスラエルの本社にはERT(Emergency Response Team)と呼ばれる特殊チームが存在する。これは「リモートログインなどで顧客の環境に直接アクセスして対策を行う、いわばSWATのようなもの」(河田氏)とのことだ。 このような、過酷な環境で培われた経験と技術が反映されたラドウェアの製品は、全世界の1万を超える企業、官公庁、通信業者が導入し、高い評価を受けている。

なお、「Alteon NG」の代表機種であるAlteon NG 5208は、ADC機器「Alteon 5208」とFirstViewやAPM、WAFなどの各種ソリューションによって構成されている。そして現在、「Alteon 5208」が128万円となるキャンペーンを実施中である。「スループット6Gでこの価格帯は、そうは無いはずです」と河田氏が豪語する。

ADC機器の導入・リプレイスなどを検討している企業は、下記URLから詳細を確認してほしい。

Alteon NGプロダクトページ
詳細はこちら

*IDG Japan株式会社 2014年8月4日発表



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