【レポート】

「SNSの投稿内容が原因で不採用」は5割 - 応募者のSNSチェックは増加傾向に

 

就職・転職活動中であれば、SNSに気をつけた方が良いということはご存知だろう。それでも「いいね!」やリツイートを狙って、飲み会の写真をアップロードしたり刺激的な発言をしているというあなたは、少し考え直した方が良いかもしれない。

米国の調査では51%の採用担当が、ソーシャルメディア上のコンテンツを見て不採用を決定したとのことだ。

この調査はオンライン求人サイトの米CareerBuilderが2月から3月にかけて行ったもの。2100人以上の採用や人事担当者、3000人以上の正社員を対象に、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアが採用にどのような影響を与えるのかを調べた。

結論として、ソーシャルメディアは就職の助けにもなるし、その逆にもなりうるようだ。不採用の原因として多い項目には「挑発的あるいは不適切な写真や情報があった」(46%)、「飲酒やドラッグを利用している情報があった」(41%)、「前職や同僚の悪口を書いていた」(36%)、「コミュニケーション能力が低い」(32%)などが挙っている。

一方で、「応募者のソーシャルメディアをみて採用を決めた」という人も33%と一定数存在する。何が評価につながったのだろうか? 最も多かったの点は「応募者の個性に良い印象を持った。自社の社風に合うと感じた」(46%)。続いて「応募者の背景についての情報から、適材だと判断した」(45%)、「分野に精通したプロフェッショナルというイメージを持った」(43%)、「バランスがとれており、さまざまなことに興味関心を持っていることが伝わってきた」(40%)となっている。

このように、応募者のソーシャルメディアをチェックすることは米国の企業・組織では当たり前に近くなっているようだ。調査では、43%が応募者のソーシャルメディアをチェックしていた。これは2013年の39%、2012年の36%から毎年増加しており、「現在はチェックしていないが、今後チェックする予定」という企業も12%にのぼった。

なお、ソーシャルメディアをみて不採用にしたという回答比率は年々増えている(2014年は51%、2013年は43%、2012年は34%)ので、利用には細心の注意を払うように心がけたい。例えば、友人や家族にしか投稿が見えないようにするといったプライバシー機能を最大限活用しよう。

ソーシャルメディアだけではなく、応募者の名前でGoogle検索する企業も45%あった。友人があなたの泥酔姿をタグ付けして公開した場合など、自分だけが注意しても防ぎきれないような情報を入手できてしまう可能性もある。行動そのものに気をつけた方が良いのかもしれない。



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