スマートフォンの普及が進む中、個人の端末を業務に用いるという「BYOD」(Bring Your Own Device)が新たなトレンドとなっている。通話やメールはもちろん、スケジュール管理や地図の閲覧なども行えるスマートフォンは、業務を効率化する上でも最適な端末だ。しかし、会社がスマートフォンを用意して従業員に貸与するといったことはコスト面からも厳しく、実際にはBYODによって個人のスマートフォンを仕事にも使っているというケースがほとんどだろう。

BYODを導入する上で課題となるのが、情報漏えいのリスクに加えて、利用料金を会社がどのように負担するかという点だ。とりわけ、外出先で電話をかける機会が多い人にとっては毎月の通話料が高額になる場合もある。また、仕事の通話と個人的な通話を区別するのが難しいという問題もある。そんなBYODにおける通話料負担のソリューションとなるのが「G-Call」だ。本稿では、スマートフォンの業務利用に着目して、G-Callのメリットを紹介していきたい。

スマートフォンをBYODで利用する際に便利な通話サービス「G-Call」。G-CallのWebページから申し込みが可能

私用スマートフォンを業務利用する際の問題点

個人で使っているスマートフォンを業務で使うというBYODは、コストが削減できるという会社側のメリットに加えて、従業員にとっても普段から使い慣れている端末を仕事でも使用できるといったメリットがある。しかし、見過ごせないのが利用料金の個人負担だ。スマートフォンのパケット通信は定額制が一般的であり、パケット通信料については特に気にすることがないだろうが、通話料に関しては従来と同じく従量制となっている。仕事で通話する機会が多ければ多いほど、毎月支払う通話料が増大していく。

とりわけ、高速通信サービスのLTEに対応したスマートフォンの場合、基本使用料は安いものの通話料が高いプランが多くなっている。ドコモの「タイプXi にねん」、KDDIの「LTEプラン」、ソフトバンクの「ホワイトプラン」といったプランだが、基本使用料は月額780円または月額980円と安いが、無料通話分はなく、固定電話や他社携帯などへの通話料は21円/30秒と割高だ。そのため、使い方によっては、通話料が高額になる場合がある。

もちろん、仕事で利用した通話料を経費として申請すれば、金銭面での個人負担は免れるが、毎月の通話料から仕事の通話と個人的な通話を区別するのも難しい。そのため、経費申請する際に通話明細を確認したり、計算したりといった事務作業の負担が発生してしまう。

BYODにもおすすめの通話サービス「G-Call」とは?

そんなBYODにおける通話料の金銭面や事務作業の負担という問題を解決してくれるのが、ジーエーピーが提供する携帯・固定電話向けの通話サービス「G-Call」だ。G-Callは、通話発信する際に、相手の電話番号の前に4桁の番号を付けて電話をかけることで通話料を格安に抑えることが可能。

さらに、現在実施中のキャンペーンにより、いまG-Callに登録すると、携帯宛・固定宛の通話がともに10円/30秒の通話料で利用できる。キャンペーンの通話料は、登録すれば今後もずっと適用されるものとなっており、また既にG-Callに登録している人でも、再度登録することで10円/30秒の通話料が適用される。G-Callの登録料や基本料は無料のため、上記の通話料以外の負担がないのもポイントだ。また、海外への通話料も割安になっている。

自分の電話番号を登録すれば、あとは相手の電話番号の前に4桁の番号を付けるだけでG-Callを使って通話できるので、スマートフォンや携帯電話はもちろん、固定電話からも利用可能だ。また、iPhone、Androidスマートフォン向けに専用アプリも提供されており、G-Callアプリを使えば4桁の番号を自動的に付加して、簡単にG-Callを使って電話をかけられる。

なお、スマートフォンで通話料を節約するには、IP電話アプリを使うという方法もあるが、G-CallはIP電話とは異なる。IP電話がパケット通信を介して通話するのに対し、G-Callは携帯電話回線を使った通話となるため、遅延が少なく、通話品質も安定する。外出先などでも、いつでも快適に通話でき、仕事で使う上でも安心だといえる。また、IP電話の場合は"050"から始まる番号からの発信となるが、G-Callでは自分の電話番号を使って発信できるのも特長だ。相手からの折り返しの電話を受けることが多い人でも、相手に手間をかけることなく、自分の電話番号にそのまま折り返してもらうことができる。

G-CallをBYODで使う際のさらなるメリット

G-Callが優れているのは、通話料が割安であり、IP電話よりも使い勝手や通話品質がよいことだけではない。BYODのスマートフォンでG-Callを使う上でのさらなるメリットを紹介しよう。

スマートフォンのG-Callアプリでは、通常の電話アプリと同様にダイヤルパッドを使って電話番号を入力できるほか、端末のアドレス帳を読み込んで、登録されている電話番号に通話発信することが可能だ。さらに、発信時には、G-Callで電話をかけるか、スマートフォンで通常発信するかを選択できる。そのため、仕事の通話はG-Callで電話をかけ、個人的な通話は通常発信するといった使い分けが簡単にできるようになっている。

スマートフォン向けのG-Callアプリ。通常の電話アプリと同様に使える

G-Callアプリでの発信時には、G-Callで発信するか、通常発信するかを選択できる

G-Callの通話料は、スマートフォンのキャリアに支払う通話料とは別になり、G-Callの申し込み時に登録したクレジットカードでの支払いとなる。

利用明細については、Webブラウザから「マイG-Call」にアクセスして、確認するかたちとなる。なお、希望者向けに郵送での発送も対応しているが、この場合は105円の発行手数料が発生する。また、PC版の「G-Call管理ソフト」も用意されており、無料でダウンロードが可能。管理ソフトでは、通話履歴の集計ができるほか、グラフやレポートの出力も行える。これらを利用することで、経費申請も簡単になり、事務作業の手間を大幅に削減することができるだろう。

通話料や通話先の電話番号などの明細をオンラインで手軽に確認できる

また、G-Callでは使用している携帯電話や固定電話の番号を複数登録して一括管理できるため、従業員個人ではなく会社全体でG-Callを導入するという方法もある。法人登録の場合、クレジットカード払いに加えて、口座振替による支払いも選択できるので、会社での導入にも便利なサービスとなっている。

私用のスマートフォンを業務で使っている従業員にG-Callで仕事の通話をしてもらうことで、通話料の精算事務が不要となるほか、割安な通話料により経費削減にもなるというメリットがある。また、登録している電話番号ごとに利用明細で通話履歴を確認できるので、誰がどこに何回電話をかけたかという営業管理も容易に可能となる。BYODを導入している企業にとって、G-Callはさまざまなメリットのあるサービスだといえる。

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G-Callを利用すれば、BYODにおけるスマートフォンの通話料の仕事利用と個人利用の区別ができ、経費事務の手間も削減することが可能だ。G-Callの登録料や基本料は無料で、通話料も割安となるため、会社にとっては経費削減にもつながるだろう。従業員個人で導入するのも会社全体で導入するのもおすすめで、BYODを活用する際には必ず検討しておきたいサービスとなっている。

なおマイナビニュースの別稿でも紹介しているが、G-Callは個人でも、通話料を節約でき便利に利用することができる。