Googleが現在ワールドワイドで展開している「Gone Google」(国内ではGo Google)キャンペーン。同キャンペーンでは、基本的に各国1箇所に限定して巨大なメッセージボードを掲げ、メッセージの内容を毎日変更するという、特殊なプロモーションを試みている。

果たして、そのねらいはどこにあり、どのような効果を期待しているのか。そのあたりの詳細を、同社のマーケティングに対する姿勢と併せて、米Google エンタープライズ・コンシューマーApps マーケティング担当ディレクターのTom Oliveri氏に聞いたのでお伝えしよう。

――まずはGone Googleキャンペーンの概要を教えてください。

米Google エンタープライズ・コンシューマーApps マーケティング担当ディレクター Tom Oliveri氏

Google Appsはすでに全世界で200万社以上の企業で導入され、2000万ユーザー以上に利用されています。現在でも、導入企業の数は増え続けており、毎日3000社以上が導入に踏み切っているという数字もあります。

導入企業のほとんどは、その効果に満足していると言ってくださっており、彼らはGoogle Appsのメリットを挙げて、さまざまなストーリーを話してくれます。せっかくならその成功体験をシェアして、皆さんのビジネスにも役立ててもらえないか、そして、そのお手伝いをクリエイティブなかたちでできないか、そういう発想で始めたのが今回のキャンペーンです。

Gone Googleキャンペーンでは、専用のWebサイトを用意し、情報システム部門らにGoogle Appsを勧めるメールを送信する機能を設けたり、TwitterでGoogle Appsのメリットを語る場を設けたりしているほか、各国の主要都市に巨大なメッセージボードを設置し、メッセージの内容を毎日変更して、Google Appsの良さを皆さんに伝えています。

――メッセージボードの設置は基本的に各国1箇所と聞いています。日本では品川駅の構内にありますが、ほかの国ではどういった場所に設置されているのでしょうか。

米国では空港内に設けられたエグゼクティブが利用するクラブに設置しています。英国では人通りの多い通勤路に面したビルの壁面に画像を投影するかたちで、メッセージを表示しています。

また、仏国ではパリの有名なショッピングセンターにあるデジタル掲示板、オーストラリアはシドニーのダウンタウンの通勤経路にあるエレベータ、シンガポールは米国と同じく空港に設置しています。

――設置場所の選定基準があれば教えてください。

今回のキャンペーンは、CIOやCTOなど、ITシステム導入の決定権を持つ方々にGoogle Appsが"Business Ready"の状態にあることを効果的に伝えるのが第一の目的です。そのため、彼らの目に付きやすい場所という観点で選びました。

各国で設置環境が大きく違うのは、ターゲットが同じでも、そのためのアプローチが国によって異なるためです。例えば、ロンドンの通勤形態は日本や米国とは異なります。そうした事情を配慮して最適な場所を選びました。

――Web上でサービスを展開するGoogleが、メッセージボードという現実世界の手段を選んだのはどういう理由からでしょうか。

まずは、ITシステムの導入決定権を持つ人々に確実にメッセージを届けるためです。どうすれば彼らにリーチできるのか。それを考えた結果、彼らの通勤経路に目立つかたちで設置するというのがよいのでは、という結論になりました。

もう1つ重要だったのは、Web上での話題作りという側面です。話題性のある広告を現実の世界で展開して、それをWeb上で報告しあってもらうことで、何百万、何千万というインプレッションを増幅させようというねらいがあります。