米カリフォルニア州サンノゼで現地時間の5月19日から、位置情報に関するテクノロジ/ビジネス・カンファレンス「Where 2.0」が始まった。主催はO'Reillyで、今年で5回目になる。

Where 2.0講演会場の入り口に世界地図。参加者がそれぞれ居住している都市にピンを打つ

昨年のWhere 2.0から1年、その間に米国における位置情報利用は大きく変化した。前回はロケーションの活用をいかにエンドユーザーに認識してもらうかがWhere 2.0の大きなテーマの1つだった。位置の特定やトラッキングを実現する技術やインフラは整いつつあったものの、ビジネスとして開花するかは未知数。位置情報取得に伴うプライバシー問題というリスクもあり、サポートに踏み切る端末やサービスが少なかった。そんな"笛吹けど踊らぬ"膠着状態を一変させたのが、Where 2.0終了後に登場したiPhone 3GとApp Storeだ。ロケーションをWebサービスに活用できるアプリケーションが数多く登場し、位置情報利用の可能性(と問題)にエンドユーザーも気づき始めた。それからはAndroidを搭載したG1発売、さらにGoogle Latitude、Firefoxの位置情報サポートなど、厳しい経済状況にあってもロケーション関連では活発な動きが見られる。

今年のWhere 2.0ではロケーションからさらに一歩踏み込んでユーザーの行動や状況も把握し、それらをサービスやビジネスに利用する可能性も議論されている。かつての主役だったオンラインマップ技術に関するセッションも健在だ。ほかにも昨年の大統領選挙速報に活躍したオンライン選挙マップ、ロボット自動車レースに採用されたセンサー技術のその後、Windows 7のロケーションサービスなど、ロケーションに関する様々な話題が用意されている。

現地レポート1本目はWhere 2.0の常連であるGoogleの講演の様子をお届けする。タイトルは「The Evolving Geoweb」。今回、同社はCode Labsを通じた「Google Maps Data API」リリースを発表した。

シニアプロダクトマネージャーのLior Ron氏(左)とSteven Lee氏