VMwareは26日(米国時間)、同社公式ブログ上でMicrosoftの仮想化ソフトに対する姿勢の変化を非難した。ここ数年で急速に普及した仮想化ソフトは、Micorsoft製品が主要な動作対象(ゲストOS)であるうえ、開発中のサーバOS"Window Server Longhorn"にも仮想化機能が搭載予定であることから、今後も同様の摩擦が生じる可能性が高い。

VMware上級プロダクトマネージャJohn Troyer氏の筆によるブログでは、23日に同社が公開した文書「Microsoft Virtualization Licensing and Distribution Terms」に言及。VMotionのような基礎となる仮想技術を持たないため、同種の技術を規約違反とするか割高な価格で顧客に提供し、仮想デスクトップを提供できないためユーザの利用を拒んでいる、とMicrosoftを非難した部分を引用した。この引用文では、Microsoftが自社の定めた規格とAPIを業界全体に強制することで、ハードウェア上に構築された新しいレイヤ(仮想機能)を支配しようとしている、と結論付けている。

Microsoft製品のライセンス変更を巡っては、他の仮想化ソフトベンダからも懸念の声があがっている。1月30日にIntel Mac用仮想化ソフト「Parallels Desktop for Mac」のリリース候補版を公開したParallelsは、公式ブログ上でWindows Vistaのエンドユーザー使用許諾契約書(EULA)を引き合いに出し、Vistaへのアップグレードを妨げるだけでなく、MacやLinux上で動作させようとする新規ユーザを逃すことになるだろう、との懸念を表明している。

なお、Windows Vistaは5種類あるパッケージのうち、Home BasicとHome Premiumは仮想化環境/エミュレータ上での利用が許されない。