2006年の携帯電話事情と言えば、まず「携帯電話番号ポータビリティ」(Mobile Number Portability)を取り上げないわけにはいかないでしょう。

従来は携帯電話会社ごとに電話番号の4-7桁目が割り当てられていたこともあり、契約先の電話会社を変える(地域が異なる同系列会社間の変更も含む)と、電話番号そのものも変更する必要がありました。そのため、新たに電話番号を周知しなければならないことから、携帯電話会社を変えることに躊躇する利用者も少なくありませんでした。

ところが、2006年10月24日からは、一定の手続きを行い、手数料を支払えば、契約先を変更しても同じ電話番号を使い続けられる「電話番号ポータビリティ」制度がスタートし、利用者の利便性が高まるとともに、電話会社間の競争が進み、サービスの向上や端末機器価格の低下が期待できるようになりました。

とくに、台数もまとまり、通話用途が主で、通話量も多い企業ユーザーには魅力的なMNPですが、個人ユーザーの場合は必ずしもお勧めできないことも事実です。

まず、MNPで移行できるのは電話番号に限られ、メールアドレスが変わりますし、著作権保護される音楽データやゲームなども移すことができません。

また、移行の際には新しい端末機を購入する費用やMNP手数料のほかに、年間割引などの特典がなくなり、解約料を支払わなければならない場合もあります。

さらに、インターネット接続や音楽配信などのコンテンツは、各社とも積極的に展開していますし、急いで乗り換えるのは得策ではなさそうです。それでは、どのようなサービスを基準に携帯電話会社を選ぶのが得策なのでしょうか?

そもそも携帯「電話」なのですから、通話に関わる機能やサービスこそが一番重要だと言えます。ミュージックプレイヤーや電子マネーなどの付加機能がどんなに充実していたとしても、それらは「おまけ」に過ぎません。たとえば、ミュージックプレイヤーやテレビ受信なども使いすぎて電池を消耗してしまうようでは困ります。これらの付加サービスは、他のモバイルガジェットでカバーできますが、通話に関しては携帯電話だけが持つ機能だからです。