8月7日、8日の両日、都内でPerl・PHP・Rubyを始めとする、いわゆるスクリプト系言語を中心とした軽量プログラミング言語全般に関する話題を一同に集めた「Lightweight Language Weekend」が開催された。昨年に続き2回目となる同イベントでは、各言語に関する最新情報を始めとして、事前に出された課題に対し様々な言語によるコーディング手法を解説する「君ならどう書く」、当日発表された課題に対してわずか数時間でプログラムを完成させる「その場でどう書く」などといったセッションが行われ、暑い中多くの参加者を集めた。

その中から本稿では、2日目に行われた「LLとBlog」セッションの模様をお伝えする。同セッションにはライブドアやはてなといったBlogサービス提供者側はもちろん、Movable Type・tDiaryなど人気の高いBlogツールの開発者サイドの人間も参加し、プログラム言語とBlogの関わりについて熱く議論が交わされた。

日本ではBlogに日記的機能を求めるユーザが多い

セッションではまず6人のパネリストがそれぞれ自らの手がけるサービスや開発物の紹介を一通り行った後、まず「今後Blogに入れて欲しいという要望が強い機能」が話題に上がった。

その中で注目は、日本において「BlogにWeb日記的機能を求めるユーザが多い」点。Nucleusを代表して出席した樋口理氏(@IT・取締役)は「Blogは1エントリ1ページというのが当たり前だと思っていたが、最近Nucleusにも1日1ページで表示するスキンが登場し人気を集めている」と語ったほか、ライブドアの宮川達彦氏はlivedoor Blogにおいて「投稿時に日付を指定できるようにして欲しいとの声が多い」「最近買収したMEMORIZE(Web日記サイト)からlivedoor Blogに移行したユーザからは戸惑いの声も聞かれる」と語った。

また日本のもう一つの特徴は「モバイル対応」へのニーズの高さ。この点はMovable Typeの開発元であるSix Apartのひらただいじ氏が「今のところMovable Type自身ではモバイルには対応していないので、今後対応を検討していきたい」と語ったほか、樋口氏も携帯電話への対応が盛んなことについて言及していた。

他にははてなの近藤淳也氏が「現在はてなダイアリーでは1日1個しか画像が投稿できないのを改善して欲しいという声が多い」と語ったほか、ひらた氏は「(Movable Typeでは)テーマ機能がないので拡張してほしいという意見をよく聞く」と述べるなど、画像やデザインに関する要望が多いようだ。

宮川達彦氏(左)とひらただいじ氏	ただただし氏

柴田淳氏(左)と樋口理氏	近藤淳也氏

Blogはビジネスにつながるか?

その後は会場との質疑応答に移ったが、その中で多かったのが「Blogが単体のビジネスとして成り立つか」という点に関する質問。これについては特にビジネスとしてBlogに関わる宮川・ひらた・近藤の3氏の意見がそれぞれ分かれる結果となった。

まず宮川氏は「livedoor Blogはあくまでユーザを集めて、そのトラフィックをポータルサイトにつなげるのがメインの戦略」と語り、有料サービス(livedoor Blog Pro)やOEMにより他社に同サービスを供給したりといった形での収入はあるものの、Blogそのものというよりはその周辺から収入を得ることがメインとなるとの見解を示した。近藤氏も「現在はてなは6万人ほどの会員がいるが、基本的には有料オプション＋キーワードページへの広告掲載による収入がメインであり、ビジネスとしては大規模にはなっていない」と語り、現段階でBlogが大きなビジネスにはつながっていないという点には同意した。

ただ今後の流れについては、宮川氏が「映画のデザインをBlogのテーマとして提供するといった手法はビジネス的にもおもしろいしユーザもうれしい」といった収入獲得のアイデアを示したものの、基本的に「Blogはマーケティングツールに過ぎない」との姿勢を崩さなかったのに対し、近藤氏は「国内のBlogの進化が非常に速いことから、今後これらの開発成果を海外に輸出するといったことも考えられるのではないか」「今後の流れによってクレジットカード課金などが浸透すれば、少額課金でBlogから直接お金を取れるようになるかもしれない」と語り、Blog自体から収入を得ることは不可能ではないとの姿勢を見せた。

また開発側の立場として、ひらた氏は「Movable TypeをWeb管理ツールとして使いたいという声が多いし、TypePadについてはASPとして提供している事例もある」「デザインなどのカスタマイズなどで仕事はあり、Blogを使いたいユーザが多ければ商売は成り立つと思う」と語り、十分Blogを元にしたビジネスは成り立つと主張。ただ同氏は「全てのカスタマイズに(同社単独で)対応できるわけではないので、そのあたりは協業していければと思う」とも述べ、外部のベンダとも積極的に協力したいとの姿勢を示した。